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運用方法

紙かオンラインか

　脳卒中地域連携パスの目的のひとつは、地域全体の脳卒中診療体制の把握と改善であり、データの集計が必須です。紙ベースの連携パスの場合、小さな字で書いてある用紙を見ながら手で集計しなければなりませんが、パスが大量になると効率が悪い。やはり、連携パス発行時より電子データにするのが理想です。できればインターネット上のデータベースを使用すれば、転院先でも前医の情報を有効利用できます。すでに、かがわ遠隔医療ネットワーク（K-MIX）などが運用されています。導入には、情報のセキュリティ・運営資金・データベースサーバーの管理なども問題を解消する必要があります。

　脳卒中の診療では、急性期病院の入院が約2週間、回復期リハビリテーション病院では1〜3ヶ月、その後の地域生活期は長期間、時間で考えると地域生活期が脳卒中診療の中心です。しかし、慢性期のフォローアップを担当するクリニックの多くは、オンラインに対応することが困難です。この場合は、紙のシートが必要になります。急性期→回復期をオンラインとし、紙を印刷して地域生活期に渡す、という方法が現実的かと思います。今後レセプトのオンライン化が進めば、すべての施設をオンライン化することも可能です。

資金

　脳卒中地域連携パスの運用には、シートの作成の他、会議の実施、ウェブサイトの管理、連絡など、相当経費がかかります。多くの地域は手弁当でがんばっていますが、規模が大きくなるとそうはいきません。第34回脳卒中学会で私が収集した情報では、

などがありました。ちなみに、千葉県にはNPO設立支援事業があります。こちらをごらんください。