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概要

抄集録

13P-025 当院の外来心リハ患者における農作業と運動耐容能との関連赤羽弘泰1,4),永富丈博1,4),宮下貴史1,4),百瀬公人2),富田威3,4)1)北アルプス医療センターあづみ病院リハビリテーション科2)信州大学医学部保健学科3)北アルプス医療センターあづみ病院循環器内科4)北アルプス医療センターあづみ病院循環器病センターkey words 高齢者・農作業・運動耐容能【目的】 当院が担う地域の特徴として農業地域、高齢化、過疎化があげられる。これにより、高齢の心疾患患者が日常的に農業に従事することが多い。しかし、心臓リハビリテーション(以下、心リハ)中の心疾患を有する農業従事者と非従事者でCPX のデータから運動耐容能を比較した研究はわれわれが渉猟しえた範囲ではなかった。そこで、今回の研究の目的は農業に従事すること、また、その頻度や時間によって運動耐容能に与える影響を明らかにすることである。【方法】 対象は当院外来心リハに通院している患者の中でCPXと農作業(繁忙期)に関するアンケートが実施できた67例(67.5 ± 10.1 歳、男性60 例、女性7 例)とし、農業に従事していた群(従事群)23 例と従事していなかった群(非従事群)44 例の2 群に分けた。検討項目として、CPX からAT 時のVO2(以下、AT-VO2)、%AT-VO2、peakVO2、%peakVO2、VE/VO2 slope、Δ VO2/ Δ WRについて各群間で比較検討した。また、従事群においては運動耐容能の指標であるpeakVO2・% peakVO2 と農業の1 日あたりの時間(時間/ 日)、1 週間あたりの頻度(回/ 週)・時間(時間/ 週)との関連を調査した。【結果】 %peakVO2 において非従事群(80.6%)に比較して従事群(91%)が有意に高値を示した。その他に有意差は認められなかった。従事群においてpeakVO2・% peakVO2と農業の1 日(r = 0.68、p < 0.01)及び1 週間(r = 0.72、p < 0.01)あたりの時間に関連が認められた。【結論】 運動耐容能は農業に従事している方が高いことが示唆され、運動耐容能と農業の実施時間に関連が認められた。今後は農作業のような比較的高い運動を一定時間行うことが運動耐容能の維持・向上に効果的であるかを縦断的に研究する必要性が示唆された。【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言に基づき計画され、症例に測定データの一部を使用して学会発表することを書面にて十分説明し、同意を得た。P-026 頸部からの血液透析で活動制限があり、ADL自立に難渋した一症例西田叡人1),三浦美佐2),松永光司3),仁王真3),木下賢司3),杉浦浩3),平山暁2),平山陽3)1)筑波技術大学大学院2)筑波技術大学保健科学部3)晴山会 平山病院key words 血液透析・活動制限・電気刺激【目的】 腎不全急性増悪のため緊急透析が導入されたが、シャント脱血不良のため、右頚部から血液透析(以下HD)が実施された。そのため活動制限が大きくADL 自立に難渋したが、PT 実施により自宅退院可能となったので以下に報告する。本研究はヘルシンキ宣言に沿った演題である。【理学療法経過】 患者は90 代女性で発症前は、ケアハウス単身入居。2016 年7 月肺炎の所見が認められ入院。翌々日、HD 緊急導入された。入院1週間後の初期評価は、著明な関節可動域制限はなかったが、体幹・下肢に中等度の筋力低下が認められた。Barthel Index( 以下BI) は20/100 でベッド上の生活であり、移動はストレッチャー介助移動であった。また、左前腕にシャントを造設したが、脱血不良で右頸部からのHD 実施でありハンドグリップ運動も実施困難であった。そのため前腕に低周波電気刺激を1 日60 分間、週5 日実施し、同時に端座位保持訓練、起居動作訓練を行ない、介助量軽減と基本動作の自立をはかった。理学療法経過は、電気刺激実施4 週後に左前腕からのHD 実施が可能となり、一般病棟に移った。それと同時に活動制限が軽減され、平行棒内歩行からwalker での歩行訓練に移行、さらには自宅(ケアハウス)独居での退院が可能となった。現在は、週3 日外来HD 通院、機能維持のための外来リハビリも実施している。【考察】 本症例は高齢で単身独居世帯のため、自宅への退院が危ぶまれた。しかし、前腕への電気刺激をはじめとした複合的なPT 介入で活動制限を軽減し、ADL を自立(BI100/100)することができた。よって、ADL 自立難渋例に対しての複合的アプローチは安全で有効であることが示唆された。