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概要

抄集録

3P-005 訪問リハビリテーションに関わる療法士のアンケート調査~療法士の育成に向けて~芝崎伸彦1,2),白崎隆二1,3),須藤京子1,4)1)リハビリ三団体主催 訪問実務者研修会運営委員2)狭山神経内科病院3)戸田中央リハクリニック4)新みさと訪問看護ステーションkey words 訪問リハビリテーション・アンケート調査・多職種連携【目的】 訪問リハビリテーション(以下:訪リハ)に関わる療法士にアンケート調査を行い、訪リハに関わる療法士の育成の一助とすることを目的とした。【方法】 訪リハ研修会に参加したPT・OT・ST 計53 名にアンケート調査を行った。アンケートの内容は、訪リハ研修会で取り上げて欲しい研修希望内容、難渋症例、難渋介入、訪リハに携わるにあたりPT に必要なスキルを調査した。回答は選択式で、選択肢は全質問が同様であり、PT およびOTの認定および専門療法士制度と、ST の各対象領域で働く言語聴覚士のアンケート項目から31 項目の選択肢を作成した。対象者にはアンケートに研究の趣旨および内容を記入し、同意が得られた対象者から回答を得た。【結果】 53 名中45 名から同意および回答を得たが、質問項目で有効回答数が異なった。研修希望内容における票の多かった上位2 項目は、呼吸28.9%、神経筋疾患17.8%、発達障害17.8%であった。難渋症例は、神経筋疾患29.3%、癌22.0%であった。難渋介入は、疼痛管理15.6%、神経筋疾患12.5%、摂食嚥下12.5%であった。PT に必要なスキルは、自由記載(コミュニケーション)44.0%、自由記載(情報収集や評価に関して)28.0%であった。【考察】 研修会希望内容、難渋症例、難渋介入の回答は、同様の傾向を示さず、多様な疾患や症状等に対応できるように研修会を開催していくことが必要であると改めて分かった。またPT に必要なスキルでは、接遇や多職種との連携、広い視野が求められ、それらを加味した研修会の開催に取り組む必要があり、PT だけでなく、多職種と合同で開催することに意義があると考えられた。P-006 職員への腰痛対策についての指導とその効果森川健史1,3),露木豪2),水木志穂2)1)医療法人財団健和会 柳原リハビリテーション病院 セラピスト課2)医療法人財団健和会 みさと健和病院 リハビリテーション課3)首都大学東京大学院 人間健康科学研究科key words 腰痛・JLEQ・予防対策【目的】 腰痛は高い有訴率と通院率を誇り、その中でも医業を含む保健衛生業では腰痛を抱える者は多く、作業関連腰痛とされている側面を反映している。そこで本研究の目的は、労働衛生教育と自主練習の指導を実施し、その効果を明らかにすることとした。【方法】 対象は当課職員のうち、研究終了まで参加しデータ欠損のない32 名とした。本研究は所属機関の倫理委員会の承認を得て、対象者に口頭と書面で説明した後に同意書に署名した者を対象とした。対象者には業務上の動作に関連した腰痛対策と日常生活動作の中での腰痛を予防するような姿勢・動作について指導を行った。また腰痛の改善と予防を目的とした運動療法として1 日15 分程度の自主練習を指導した。介入効果の評価として、腰痛症患者機能評価質問票(以下、JLEQ)と日本整形外科学会腰痛疾患質問票の社会生活障害と心理的障害の項目を自己記入させ、運動機能評価として指床間距離と上体起こしを測定した。指導を行った際に各項目を計測し2ヶ月後に再度計測を行った。統計学的処理として、正規性を確認した後に各項目で開始時と2 ヶ月後の間で対応のあるt 検定またはWilcoxon 符号付順位和検定を用いて指導の効果の確認を行った。また各項目間での相関係数を求めた。統計処理にはEZR ver.1.33 を用いてすべての検定における有意水準は5%とした。【結果】 介入時と2ヵ月後で有意に変化を認めたものは、JLEQ、心理的障害、指床間距離、上体起こしであった。また、VAS とJLEQ で強い相関を認め、VAS と社会的障害、JLEQ と社会的障害、社会的障害と心理的障害の間で相関を認めた。【考察】 労働衛生教育と自主練習の指導を実施し2 ヵ月後に改善を認めた。自覚的な疼痛評価であるVAS では変化はみられなかったが、JLEQ と心理的障害において有意差があり、より腰痛の評価に関しての感度が高い事が示唆された。運動機能評価の改善も認めたが腰痛関連評価との相関が得られなかった。