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概要

抄集録

19O-037 山梨県甲州市の介護予防事業「ももたろう塾」における二年間の事業効果原田智史1),山下奈美2),赤澤克嘉1),塩原可歩1),日向莉奈1),手塚千晶1)1)医療法人 石和温泉病院 リハビリテーション部 理学療法室2)甲州市役所 介護支援課 介護予防担当key words 理学療法士・介護予防・効果【はじめに】 平成27 年度から二年間、甲州市で二次の介護予防事業に携わった。今回、我々が関わった事業効果を明らかにした為報告する。本研究はヘルシンキ宣言に基づき実施した。対象者には研究内容を説明し、署名にて同意を得た。また、本研究は石和温泉病院の倫理委員会の承認を受け実施した。【対象】 本研究は、「ももたろう塾」に参加した特定高齢者で、本研究に同意が得られた56 名を対象とした。対象者に対して、初期時と最終評価時に、握力、長座体前屈、片脚立ち、5m 通常歩行時間、5m 最大歩行時間、TimedUp & Go( 以下TUG) の運動項目6 つを測定した。また疼痛及び痺れの有無、排尿機能障害、自覚的健康観を問診にて確認した。【方法】 分析は、6 つの運動項目について初期時と最終時の測定結果による差の検定を行った。疼痛及び痺れ、排尿機能障害及び自覚的健康観については、比率の差の検定を行った。差の検定には、それぞれ対応のあるt 検定、Wilcoxon 符号付順位和検定、比率の差の検定を用い、有意水準を5%とした。【結果】 対象者は56 名( 男性11 名、女性45 名、平均年齢79.59 ± 4.14 歳) であった。 介入効果において、握力、長坐体前屈、片脚立ちは有意差が認められなかった。5m 通常歩行時間(p < 0.01)、5m 最大歩行時間(p< 0.05)、TUG(p < 0.01) は、有意差が認められた。また、疼痛及び痺れ( p < 0. 01) 、排尿機能障害、自覚的健康観( p< 0.05) で有意差が認められた。【考察・まとめ】 二年間の介入で歩行速度、TUG、疼痛及び痺れ、排尿機能障害の改善が示されたが、理学療法評価に基づく個別指導や健康運動指導士などと情報を共有し統一した介入の実施が影響していると思われる。本研究は、自覚的健康感の結果からも理学療法士( 以下PT) の介入が予防事業の効果を示した点で意義深いものであるといえる。4月から日常生活支援総合事業が開始されたが、今後も効果を示すことができる我々PT が活躍していかなければならない。O-038 東京都理学療法士協会 災害対策委員会 活動報告金子怜央1)1)南東北グループ 医療法人財団 健貢会 総合東京病院key words 協会活動・災害支援・地域リハビリテーション【目的】 災害の多い日本では東日本大震災以降さらに災害に対する意識が高まり、準備や対策が求められている。東京都理学療法士協会でも災害発生時の対策を進めている。会員の皆様に周知する目的で下記に報告する。【活動報告】 災害対策委員会(以下当委員会)は2011 年9 月に発足した。災害対策を急性期と回復期に分け活動している。災害急性期では一時救命処置に関する知識・技術の向上を目的としたBasic Life Support 資格取得研修会を開催した。さらに当協会員の安否と被災状況及び地域の情報を集約する為にインターネットを利用した安否確認システムを構築した。災害回復期では被災地域でPT が迅速且つ適材適所に貢献できるよう、災害リハビリテーションコーディネーター育成の準備を進めている。具体的には東京都理学療法士協会、東京都作業療法士会、東京都言語聴覚士会の3 士会合同でリハビリテーション啓発研修会を開催している。昨年は「東日本大震災と熊本地震時の活動」「地域の防災訓練について」「災害時救護班とリハ職との関わり」について研修会を行った。また昨年度は熊本地震支援活動に参加した。実際の被災現場の問題点や課題を当委員会の活動に生かしていけるよう取り組んでいる。今後は、地域内での連携が迅速に取れるように地域防災訓練に参加していくことも視野に入れている。【考察】 災害リハの活動報告やマニュアルは少ない。また災害対策は役所、医師、保健師など災害に携わる多くの人・機関と連携を取ることが重要であると考える。早急に災害現場をコーディネートできる人材育成やマニュアル作成が必要になると考える。【結論】 人口が多く、独居高齢者が多い東京では他県以上に災害対策が必要になる。今後も広く交流・意見を聞きながらPT ができる災害対策を考えていきたい。【説明と同意】 この活動報告はヘルシンキ宣言に沿って行い、得られたデータは匿名化し個人情報が特定できないよう配慮した。