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概要

抄集録

114P-227 褥瘡予防対策としてのポジショニングに関する意識・実態調査報告~職種毎のポジショニングに対する関わり~羽賀大貴1),海老澤玲1),若梅一樹1),針谷遼1),渡邊陽1),河西涼平1),宇野潤1),保木山紗千子1),水田宗達1),土屋研人2),矢野秀典1),大杉太郎3),三津間香織3),関良一3),正田和男3)1)公益社団法人埼玉県理学療法士会2)一般社団法人日本離床研究会3)アルケア株式会社key words 褥瘡予防・ポジショニング・多職種連携【はじめに】 公益社団法人埼玉県理学療法士会(埼玉県士会)に所属している理学療法士(PT)の「褥瘡予防対策としてのポジショニング」に関する意識と実態を明らかにすることを目的とした。【対象及び方法】 埼玉県士会ホームページに褥瘡予防対策に関するWebアンケートを掲載し、全会員(4042 名)に対し回答を求めた。調査期間は平成28 年9 月1日から9 月20 日とした。【結果】 116 件(急性期31 件、回復期22 件、療養20 件、老人保健施設18 件、その他25 件)の回答を得た。ポジショニングに関心のあるPT は97%、実践しているPT は90%であった。ポジショニング方法の決定頻度が高い職種はPT 81%、看護師(Ns) 57%、介護士(CW) 13% であった。一方、ポジショニング評価について、PT が個別に実施するとの回答が66%、多職種チームで実施するとの回答が28% であった。PT と連携をとる頻度の高い職種はNs88%、PT 50%、CW 47% であったが、多職種との連携時にPT の67% が困っていると回答した。PT がポジショニングに活かせる能力としては、59% が姿勢や動作を評価できる点と回答した。【考察】 埼玉県士会では所属施設によらず、多くのPT がポジショニングに高い関心を持ち、実践していることが明らかとなった。また、ポジショニング方法をNs が決定するとの回答も約半数あったが、評価は多職種チームではなくPT が個々に実施するとの回答が多くを占めていた。評価がPT 個別で実施され、決定した方法について多職種への伝達が不十分なことが連携に難渋している要因と考えられた。今後はPTの特性である姿勢・動作評価を活かし、多職種チームでの評価や連携手段の検討が必要と考えられた。【倫理的配慮】 本研究は埼玉県士会理事会にて事業承認されたものである。アンケート実施時に目的や結果の公表を明記し、回答を得た時点で同意を得たものと判断した。また個人が特定されないよう、完全匿名でアンケートを実施した。P-228 褥瘡予防対策としてのポジショニングに関する意識・実態調査~関心と知識の取得源について~渡邊陽1),針谷遼1),河西涼平1),海老澤玲1),羽賀大貴1),若梅一樹1),保木山紗千子1),水田宗達1),宇野潤1),矢野秀典1),土屋研人2),大杉太郎3),三津間香織3),関良一3),正田和男3)1)公益社団法人埼玉県理学療法士会2)一般社団法人離床研究会3)アルケア株式会社key words 褥瘡予防・ポジショニング・関心度【はじめに】 公益社団法人埼玉県理学療法士会(埼玉県士会)に所属している理学療法士(PT)の「褥瘡・ポジショニングの関心度と知識の取得源」に関する意識と実態を明らかにすることを目的に、アンケート調査を実施した。【対象及び方法】 埼玉県士会ホームページに褥瘡予防対策に関するWebアンケートを掲載し、全会員(4020名)に対し回答を求めた。調査期間は平成28年9月1日から9月20日とした。【結果】  全回答者116名のうち、褥瘡に「関心がある」、「やや関心がある」と回答した者は95%、ポジショニングは98%であった。褥瘡の知識の取得源の上位3項目は「職場スタッフから」で41%、「参考書」31%、「勉強会」20%であった。また、ポジショニングは「勉強会」で33%、「職場スタッフから」30%、「参考書」28%であった。知識取得源について「勉強会」と回答した褥瘡23名、ポジショニング38名のうち、褥瘡勉強会参加者の96%、ポジショニング勉強会参加者の79%が「年に1回以上」と回答した。【考察】  PTの褥瘡及びポジショニングに対する関心の高さが明らかとなった。また、「勉強会」に参加したPTの多くは「年に1回以上」と高頻度に勉強会へ参加しており、知識の向上に意欲的であることも明らかとなった。知識の取得源については、褥瘡もポジショニングも「勉強会」、「職場スタッフ」、「参考書」という回答が90%を占めた。今後、知識の取得源についてより詳細に分析し、PTが求める知識内容や取得源を精査して埼玉県士会活動へ反映させる必要があると考えられた。【倫理的配慮】 本研究は埼玉県士会理事会にて事業承認されたものである。アンケート実施時に目的や結果の公表を明記し、回答を得た時点で同意を得たものと判断した。また個人が特定されないよう、完全匿名でアンケートを実施した。