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概要

抄集録

113P-225 地域リハビリテーション活動支援事業に関わるリハビリ専門職の取組みと経過報告小武海将史1),山中香1),小塚正智1),小田桐峻公1),喜多智里1),齋藤浩之1),奥壽郎2),芝原修司3),岸昌親3),牧里佳4)1)介護老人保健施設 ハートケア湘南芦名2)大阪人間科学大学 人間科学部 理学療法学科3)横須賀市福祉部高齢福祉課 介護予防係4)横須賀市福祉部高齢福祉課 障害サービス事業推進係key words 地域リハビリテーション活動支援事業・自主グループ・行動変容【目的】 介護予防を目的とした自主グループ立ち上げに際し、参加者の自主性向上を目的に行動変容ステージモデルの「準備期」から「実行期」での動機づけに着目した事により行動変化が生じ「実行期」へ定着出来たので、アンケート結果とともに報告する。【事業内容とステージ】 運動:週1 回3 ヶ月実施、準備期として「説明会」「講義・体力測定」「運動指導」「グループワーク」、実行期として「PT・OT の後方支援」「効果判定フィードバック」「講義・体力測定」「最終アンケート」である。【方法】 研究の目的・内容を説明し同意を得た参加者29 名(男性2 名・女性27 名,年齢73.8 ± 6.1 歳)に対し最終日に事業に関するアンケートを行った。【結果】 参加について:良かった29 名中26 名(89.6%)どちらでもない1 名(3.5%)良くなかった2 名(6.9%)、同様に運動指導:わかりやすい28 名(96.5%)どちらでもない1名(3.5%)、運動の強さ:きつい1 名(3.5%)適度21 名(72.4%)軽い5 名(17.2%)、今後も継続したいか:はい26 名(95.0%)どちらでもない3 名(5.0%)、運動の大切さの理解:出来た24 名(82.8%)、栄養の大切さの理解:出来た19 名(65.5%)、認知症予防の大切さの理解:出来た18 名(62.0%)であった。【考察】 9 割が肯定的な意見であったことから、行動変容が「準備期」から「実行期」へ移行定着したと考えられる。外的動機づけとして、介護予防サポーターを中心に活動をリード・運営していく人材の育成、体力測定・講義を行った結果、健康意識が向上したと考える。内的動機づけとして、個人に合った運動量の調整,積極的な行動には肯定的に対応する,最終日にフィードバックを実施し効果を実感させるなど、参加者の自己決定感・自己有能感を高めた。これらが、行動変容ステージモデルを活用した各ステージにおける有効的な動機づけとなり、参加者の行動を変化させる起因になったと考えられる。P-226 ノーリフトケア導入で介助技術向上を目指した取り組み<有料老人ホームにおける事業所内推進活動について>柳澤知子1)1)東京海上日動ベターライフサービス 介護事業部第1グループ ヒルデモアたまプラーザビレッジIkey words ノーリフトケア・24時間姿勢管理・介助技術【はじめに】 東京海上日動ベターライフサービス 介護事業部第1 グループ(ヒルデモア/ ヒュッテ)では、スタッフの腰痛予防と品質の高い介助技術提供のため、2015 年度より全事業所でノーリフトケアを推進している。当事業所ではノーリフトケアで使用する道具を早期から導入したが、介助技術としてのノーリフトケアの日常的実践については課題が残っていた。そのため、今回は2016 年度より実施してきたノーリフトケアの推進活動について理学療法士の立場から報告する。【目的】 ノーリフトケアの推進活動の振り返りを行なう。次年度の課題を明確化し介助技術の向上に繋げる。【方法】 1) リハビリスタッフが日本ノーリフト協会の研修を受講し、介助技術の伝達を行なう。2) 腰痛の実態に関するアンケートの実施。3) ノーリフトケアについて全ケアスタッフ対象での事業所研修。4) 各フロアで介助技術の見直し。本発表において個人が特定されないよう対象者には倫理的配慮を行った。【結果】 腰痛の実態に関するアンケート結果:73 名中38 名が腰痛あり。移乗動作や排泄介助の場面で腰に負担を感じている。事業所研修: 全3 回。参加者:45 名/73 名。研修不参加のスタッフに対しては道具の使用方法などを現場実習で伝達した。各フロアでの介助技術の見直し: タオルを使用した2 人介助での移乗→道具を活用した移乗方法への変更。類似事例に応用することが出来た。【考察】 道具の導入当初、スタッフは道具を活用した介助方法に苦手意識があったが、介助技術の見直しによる入居者の変化は、スタッフの道具活用への意欲を高めた。理学療法士の立場としても、介助技術がもたらす入居者の身体への影響を知識として共有し、ケアスタッフ目線での必要物品の選定、導入手順の検討が必要である事を学んだ。また今までの取り組みの問題点、スタッフ間や職種による認識や経験の差を知る事が出来た為、今後はその事を踏まえて伝達や指導をしていく必要がある。