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概要

抄集録

83P-165 骨盤底筋群および腹筋群の活動による膀胱の位置の変化について―超音波画像診断装置を用いて―井出愛実1),神田賢3),北村拓也3,4),多田葉月1),佐藤成登志3)1)新潟医療福祉大学 大学院 2)医療法人愛 新潟リハビリテーション病院3)新潟医療福祉大学 ロコモ予防研究センター4)新潟リハビリテーション大学key words 骨盤底筋群・超音波画像診断装置・腹圧性尿失禁【はじめに】 腹圧性尿失禁に対するトレーニングでは,一般的に骨盤底筋群の収縮を促す方法が用いられてきたが,近年では腹筋群の収縮を促すことも重要であるといわれている.しかし,腹筋群だけでなく骨盤底筋群を用いたトレーニングに対しても,効果を比較した研究は少なく,明確な見解は出ていない.【目的】 骨盤底筋群および腹筋群の活動が膀胱の位置に及ぼす影響を明らかにする.【方法】 対象者は健常成人女性20 名(年齢21.4 歳± 1 歳)とした.被験者に実験主旨及び方法について説明し同意を得た.骨盤底筋群の機能評価には,超音波画像診断装置(ViamoSSA-640A) の3.5MHz コンベックスプローブを用いた.測定位置は臍中心部から10cm 尾側にプローブを設置し,水平面から60°傾斜させた.測定肢位は背臥位とし,骨盤底挙上量を測定した.課題動作は骨盤底筋群の随意収縮とDraw-in とし,各動作における骨盤底挙上量を比較した.統計学的解析ではウィルコクソン符号付順位和検定を行い,有意水準は5% とした.【結果】 骨盤底筋群の随意収縮では膀胱底が上昇し,Draw-in と比較して骨盤底挙上量が有意に増加した(p < 0.01).一方で,Draw-in では膀胱の位置が下降し骨盤底挙上量は減少した.【考察】 骨盤底筋群の随意収縮により,骨盤内臓器が上昇し,骨盤底への負荷が軽減されることが示唆された.骨盤底筋群は収縮により,骨盤底全体が頭側へと挙上し,骨盤内臓器の保持に関与すると報告されている.本研究においても同様の作用が生じたと考えられる.よって骨盤底筋群の随意収縮では骨盤底への負荷を軽減させ,トレーニングとして効果的といえる.Draw-in では骨盤内臓器が下降し,骨盤底へ圧が伝達されることで,骨盤底挙上量が減少し,膀胱位置が下降したと考えられる.よって,腹圧性尿失禁に対するトレーニングとしては,Draw-in よりも骨盤底筋群の随意収縮を促すトレーニングが有効であることが示唆された.P-166 等速性膝伸展筋力とインピーダンス法を用いた筋肉量の関係性について田中太一1),朝日達也1),吉井諒1)1)国立病院機構 甲府病院 リハビリテーション科 key words ACL・inbody・筋肉量【目的】 前十字靭帯再建術は術後に膝周囲の著明な筋萎縮が生じ、スポーツ復帰に向けて重大な問題になる。当院でも術後6、9 ヶ月にbiodex による等速性筋力測定を行い復帰の指標としている。しかし、再建靭帯へのストレスから術後6 ヶ月までは等速性筋力測定は行えず筋力の客観的指標が得られない。以前、術後6 ヶ月目の等速性膝筋力とInbody 測定による筋肉量に相関があると他学会にて報告した結果をもとに、今回術後6 ヶ月までの筋肉量の推移を追い、等速性筋力測定と関連があるか検討した。【方法】 平成27 年2 月~平成28 年10 月に当院にて自家半腱様筋および薄筋腱を用いて前十字靭帯再建術を施行、術後リハビリを当院にて継続し術後6 ヶ月を迎えた39 名(男15 名 女24 名 26.3 ± 11.9 歳)と術後9 ヶ月を迎えた28 名(男11 名 女17 名 28.9 ± 12.8 歳)を対象とし、膝伸展筋力患健比の高い群、低い群の2 群を中央値で分けた。膝伸展筋力はbiodex system4 を用いて60deg/secにて測定し,患健側比(%)を評価値とした。筋肉量はインピーダンス法(Inbody370)を用いて術前、術後1,2,3,6 ヶ月の患側下肢筋肉量を測定し、術前の値を100%とし変化率(%)を評価値とした。また、対象者に十分な説明を行い同意を得た。【結果】 インピーダンス法による患側下肢筋肉量変化率(術後1,2,3,6 ヶ月)は6 ヶ月時点で分けた2 群間においては高い群(99.2、101.3、102.5、102.2%)低い群(97.3、99.9、99.8、99.1%)となり術後1,2 ヶ月では有意差を示さなかったが、術後3,6 ヶ月で高い群が有意に高値を示した。また、9 ヶ月時点で分けた2 群間においては有意差を示さなかった。【考察】 今回、6 ヶ月時点で分けた2 群間において術後3、6 ヶ月で高い群が有意に高値を示した。そのためインピーダンス法による患側下肢筋肉量変化率は6 ヶ月までの筋力回復過程の指標になると考えられる。今後は症例数を増やし性別、年齢、活動度で分け検討していきたい。