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概要

抄集録

57P-113 FIM 運動項目と要介護認定との関係-ROC 曲線を用いたカットオフ値からの検討-宮下遥香1),服部将也2),小田内友輝1),宮田一弘1),石井大祐1)1)日高病院 リハビリテーションセンター2)平成日高クリニック 総合ケアセンターkey words FIM・ROC曲線・要介護認定【目的】 回復期リハビリ病棟では要介護認定を受けた高齢者に対し日常生活活動(ADL)の改善を図ることが重要である。ADL 評価のうちFunctional independence Measure(FIM)は要介護度と関連すると報告されているが、入院患者を対象にFIM の下位項目別の検討は少ない。本研究の目的は、回復期リハビリ病棟入院中に認定された要支援1・2 認定者(要支援群)と要介護1・2 認定者(要介護群)におけるADL の違いを、FIM を用いて検討することである。【方法】 対象は転倒により受傷した大腿骨頸部骨折又は脊椎圧迫骨折患者で、当院回復期リハビリ病棟入院中に要介護認定を受けた64 名(男12 名、女54 名、年齢81.6 ± 6.9 歳)を要支援群(13 名)、要介護群(51 名)の2 群に分類した。診療録を後方視的に調査し、介護保険申請時のFIM 運動項目13 項目を群間比較(Mann-Whitney のU 検定)した。両群に有意差が認められた項目をReceiver operatingcharacteristic(ROC)曲線から曲線下面積(AUC)、カットオフ値を求め、感度・特異度を算出し、要支援群と要介護群を最適分類した(p < 0.05)。尚、本研究は当院医療倫理委員会を経て承認を得た(第128 号)。【結果】 両群において有意差を認めたのは食事、清拭、上衣更衣、排便、浴槽・シャワー椅子への移乗、移動、階段であり、要介護群に比べ要支援群で有意に高い点数であった(p< 0.05)。その他の項目では有意な差は見られなかった。ROC 曲線では、上衣更衣のAUC72.3%、カットオフ値5.5点、感度69.2%、特異度68.6%、移動のAUC70.6%、カットオフ値4.5 点、感度76.9%、特異度54.9% であり、中等度の予測能を示した。【考察】 要支援群と要介護群を区分する因子はFIM の上位更衣と移動であることが示唆された。このことからFIM 運動項目は要介護認定の予測能としての活用が可能であると考えられる。また、本研究で求めたカットオフ値を用いることで理学療法プログラム立案の一助になると考える。P-114 3 か月間の「町田を元気にするトレーニング」が地域在住高齢者の身体機能及び生活機能に与える影響について中澤幹夫1),倉地洋輔2),永見直明1),菊池昭3),添田結美子4),田中桂子4)1)多摩丘陵病院2)からだ康房3)町田市民病院4)町田市高齢者福祉課 介護予防係key words 地域づくり・介護予防・体操【はじめに】 東京都町田市は、平成28 年度の東京都の「地域づくりによる介護予防推進支援モデル事業」に取り組み、理学療法士、健康運動指導士と市職員で町田市オリジナルの体操「町田を元気にするトレーニング」略して「町トレ」を作成した。町トレは、ウォーミングアップ6 種類、スロートレーニングを用いた筋トレ8 種類、整理体操5 種類による約30 分間の構成とした。【目的】 町トレを地域づくりによる介護予防の一手段として用いるため、身体機能及び生活機能に与える影響を検討することを目的とした。【方法】 平成28 年9 月住民グループのリーダーに全4 回の養成講座を受講してもらい、その後、リーダーのもと、週に1回の頻度でDVD を見ながら住民グループのみで町トレを行った。10 月から12 月までの間にモデル事業として、住民グループ5 団体約70 名で町トレが開始され、初回と3 ヵ月後の測定項目の比較可能であった20 名(男性6 名、女性14 名、平均年齢77 ± 5.1 歳、要支援認定者2 名)を今回の対象とした。測定項目は、握力、開眼片足立ち、CS-30、TUG、ロコモ25 とし、統計学的解析には統計ソフトSPSS にて対応のあるt 検定、Wilcoxson の符号付順位和検定を用い、有意水準は1% 未満とした。【説明と同意】 モデル事業参加者には、開始時に、測定データを町トレの検証や学会発表等に用いることを口頭にて同意を得た。【結果】 3 か月間の町トレによる介入の結果,ロコモ25 で、3名にロコモ度判定の改善が認められ、CS-30 は14 回から16 回へと有意な改善を認めた。しかし、他の項目では有意な改善を認めなかった。【考察】 スロートレーニングを用いた町トレにより、下肢の筋力向上、運動器症候群の改善を認めた。町トレは、平成29年度より一般介護予防事業として開始された。今後、この検証結果を踏まえ、町トレを用いた地域づくりを行政と共に行っていきたい。