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概要

抄集録

56P-111 当センター未就学期ワーキンググループの活動~情報共有ツール「つなぐ」の有効性後藤達也1),金坂一篤2),草薙香2),鈴木謙太郎2),菊澤以津子2),根岸理絵2),大矢祥平2),高波博子3),伊藤綾香3),神保和正3),須田真紀4),喜安朋子4)1)千葉県千葉リハビリテーションセンター 地域連携部 地域支援室2)千葉県千葉リハビリテーションセンター リハビリテーション療法部 小児療法室 理学療法科3)千葉県千葉リハビリテーションセンター リハビリテーション療法部 小児療法室 作業療法科4)千葉県千葉リハビリテーションセンター リハビリテーション療法部 小児療法室 言語聴覚科key words 情報共有・小児リハ・アンケート【はじめに】 千葉県では療育を要する子どもの情報伝達ツールとしてライフサポートファイル(以下LSF)が推奨されているが、十分に浸透しているとは言い難い。また、療育での情報伝達においてはライフステージの節目をまたいだ縦連携のみならず、多施設間の横連携を取ることも課題である。我々はLSF を補完し、また縦横連携を促すため、画像を多用し地域における他施設のセラピスト等に情報共有するための紙媒体のツール「つなぐ」を作成し、2015 年8 月より親子入園児や一部の通園児の保護者に試用してもらった。今回、「つなぐ」が情報共有において有効であるかを検証し、またその結果を元にツールを改善することを目的に本調査を実施した。【方法】 「つなぐ」を試用した保護者50 名に対して、2016 年10 月から12 月の期間でアンケートを実施した。アンケート項目は、最近1 ヶ月の記入状況、頻度、その理由、改善点などを聞いた。また、今後「つなぐ」の記入を続けたいかを全員に聞いた。本調査は当センターの倫理審査委員会の承認を得て実施した。【結果】 有効回収数は25 件(回収率50%)。最近1 ヶ月以内の記入者は2 名(8%)であった。23 名(92%)の非記入の理由は、多忙、写真を貼るなどの処理の面倒さ、必要性を感じないなどであった。改善すべき点としては、口頭でのコミュニケーションや携帯電話の撮影機能の活用などが挙げられた。また、自由記載では他機関と情報を共有するという点では有用であるという回答を記入者非記入者に関わらずもらった。【考察】 記入率が8%と少なかったのは、画像などを印刷する面倒さ、地域全体で使用が促されていない、施設で撮影が禁止されている、などの理由によるものと思われる。ただし、非記入者も情報伝達ツールとしての有用性を感じていることから、今後はその目的である、地域での他施設連携や将来を見越した記録を軸に、媒体の改良や他施設での啓発などについて検討していきたい。P-112 Dual Task トレッドミルウォーキングと認知機能の効果検証青野真也1)1)株式会社ラポール らぽーる上尾key words Dual Task ・トレッドミルウォーキング・認知症【目的】 近年二重課題(Dual-Task:DT)への対応能力の低下と高齢者に関連する報告を多く見受けられる。計算や語想起などの課題を行いながらの歩行では、歩行速度が遅くなることや歩行時の姿勢が不安定になることが報告されている。本研究では認知機能、前頭葉機能、歩行能力に焦点を当て、それらの機能の向上を目的とした条件下で課題を実施し効果検証を行った。【方法】 対象はホームご入居者8 名(男性3 名、女性5 名、平均年齢86.6 歳、平均介護度1.5)。対象者を無作為に実施群(4 名)、対照群(4 名)に分け、実施群にDT を実施。頻度は週2 回8 週間行った。トレッドミル(RehaTread)上を歩きながら(0.8 - 1.0km/h)セラピストが出す計算問題に答える。式を繰り返し言って答えることで統一。運動療法開始前後にMini Mental State Examination(MMSE)、Frontal Assessment Battery(FAB)、Timed Up& Go Test(TUG)の測定を行った。統計解析はノンパラメトリック検定(Mann-Whitney のU 検定法)を用い、全てP < 0.05 を有意とした。【結果】 MMSE、FAB、TUG 全てにおいて実施群、対照群共に有意差は認められなかった。しかし活動における変化として運動意欲の向上、運動内容の理解、トレッドミル歩行の安定等ポジティブな変化が見られた。【結論】 DT を実施するだけでなく一度聞いた計算式を繰り返し言葉で発することで音韻性ループが働き、より前頭葉機能への影響が強く関与するのではないかと考えた。DT により認知機能、前頭葉機能への影響が示唆されれば、運動学習における重要な部分を占めているため機能を向上させることで、よりスムーズな運動学習がなされる。今回の研究では有意差が認められなかったが、今後症例数を増やし信頼性のあるデータを蓄積し、内容を絞った形で検証していきたい。【説明と同意】 研究の目的、方法などを記した書面を用い、同意書への署名にて本研究の対象とした。