疾患非特定
機能障害「運動機能(運動協調、不随意収縮、振戦、歩行パターン等)」による
活動制限「8時間労働を行うこと」 に対して有意な効果がある環境整備
平均問題発生率: 41.8±3.8%
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- |--「能力的に無理のない仕事への配置(デスクワークなど)」(p=0.000)-->(20.1±5.6%; 199例) (RR=1.75: 1.29-2.38)
- |--「仕事の内容や仕方の個別的な調整や変更」(p=0.001)-->(20.9±5.9%; 182例) (RR=1.67: 1.22-2.27)
- |--「病気や障害に関わらずキャリアアップができるための人事方針」(p=0.022)-->(21.5±7.8%; 107例) (RR=1.52: 1.04-2.23)
- |--「職場内で必要な休憩や疾患の自己管理ができる場所の配慮」(p=0.011)-->(21.9±6.9%; 137例) (RR=1.52: 1.08-2.13)
- |--「産業医・産業保健師による事業所内の健康管理」(p=0.003)-->(23.3±5.7%; 210例) (RR=1.49: 1.13-1.97)
- |--「勤務時間帯の変更(時差出勤、フレックス勤務等)」(p=0.021)-->(23.3±6.8%; 150例) (RR=1.43: 1.04-1.96)
- |--「コミュニケーションに時間をかける配慮」(p=0.032)-->(23.0±7.3%; 126例) (RR=1.43: 1.01-2.01)
- |--「上司・同僚の病気や障害についての正しい理解」(p=0.022)-->(23.5±6.4%; 166例) (RR=1.41: 1.04-1.91)
- |--「仕事上の相談にのってくれる同僚・上司・上役」(p=0.020)-->(25.0±5.6%; 228例) (RR=1.36: 1.04-1.76)
- |--「必要に応じた同僚等の作業補助」(p=0.023)-->(25.2±5.7%; 222例) (RR=1.35: 1.04-1.75)
- |--「トイレ、休憩所、食堂等の施設改善」(p=0.043)-->(25.4±6.1%; 197例) (RR=1.32: 1.00-1.73)
2005年難病患者の雇用問題研究会調査結果による
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