疾患非特定
機能障害「関節や骨の機能」による
活動制限「仕事を継続すること」 に対して有意な効果がある環境整備
平均問題発生率: 69.7±3.3%
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- |--「主治医や専門医」(p=0.000)-->(38.2±6.2%; 238例) (RR=1.52: 1.27-1.82)
- |--「産業医・産業保健師による事業所内の健康管理」(p=0.000)-->(36.6±7.1%; 175例) (RR=1.51: 1.22-1.87)
- |--「従業員の意見を積極的に聞く企業側の態度」(p=0.000)-->(37.6±7.8%; 149例) (RR=1.44: 1.15-1.80)
- |--「職場内で必要な休憩や疾患の自己管理ができる場所の配慮」(p=0.001)-->(37.0±8.1%; 135例) (RR=1.43: 1.13-1.81)
- |--「能力的に無理のない仕事への配置(デスクワークなど)」(p=0.001)-->(39.5±7.0%; 185例) (RR=1.36: 1.12-1.66)
- |--「偏見・差別防止のための管理職・職員への啓蒙」(p=0.008)-->(39.7±8.7%; 121例) (RR=1.34: 1.06-1.69)
- |--「社内の従業員の親睦活動、サークル活動などの参加しやすさ」(p=0.004)-->(40.2±7.5%; 164例) (RR=1.33: 1.08-1.63)
- |--「上司・同僚の病気や障害についての正しい理解」(p=0.004)-->(40.7±7.3%; 172例) (RR=1.32: 1.08-1.61)
- |--「通院への配慮」(p=0.001)-->(43.5±5.4%; 324例) (RR=1.29: 1.10-1.51)
- |--「仕事上の相談にのってくれる同僚・上司・上役」(p=0.010)-->(43.4±6.2%; 249例) (RR=1.24: 1.05-1.47)
- |--「トイレ、休憩所、食堂等の施設改善」(p=0.032)-->(44.7±6.8%; 208例) (RR=1.20: 1.01-1.43)
- |--「勤務時間中の服薬や自己管理、治療等への職場の配慮」(p=0.031)-->(44.4±6.1%; 252例) (RR=1.20: 1.01-1.41)
2005年難病患者の雇用問題研究会調査結果による
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