厳しい経済環境と日本型雇用制度の変革期にあり、社員の心理負担は増大している。
平成9年度の労働省調査によるとサラリーマンの74.5%がこころの疲れを訴えている。
昨年度の自殺件数は3万件を越え、うつ病の通院・入院患者数も増加している。
こうした中で、労働省も２年前には労災認定基準の緩和、昨年7月には「こころの健康づくり指針」を出すなど対策に動きだしている。
これらの状況は、経営者・従業員・国としての施策 すべてが働く人の生産性向上のためのメンタルヘルスの重要性を認識していることを示している。