「救急医学」も「災害医学」も比較的新しい分野で、まだ医学世界の隅々までその概念が浸透しておらず、また、両医学の関係についても十分に理解されていない。これは、実際にこれらの医学に関係する人々が同時に両者に関心をもち、同じ医療集団の行動だから同じジャンルだと考えているためであると推測できる。また、医学世界において普段の仕事の中でこれらに関与するのは、救急医療従事者の一部のみであり、実際に体験する医療従事者が少ないことも「災害医学」の概念についての認識をおくらせていると考えられる。両者の概念の相違を以下に示した。

　初期に最優先されたのが救出活動と火災防御で、その中で一番大きな問題点は情報の収集であった。市内の医療機関14施設となかなか連絡がとれなかった。実際にどういう方法で情報が集まったかというと、救急隊が病院にいき、そこから無線で司令室に連絡したり、救急隊が帰庁したときに口頭で報告するという状況であった。問題点のもう1点は搬送の方法であった。搬送の方法は救急車、または他機関の救急自動車、あるいはそれに代わるものでたくさん搬送したが、災害の現場から医療機関までは、ほとんど市民の方が自分で運んでいた。また、医療機関も物理的に物が壊れてしまって、後半になって転院搬送が増加した。被災地以外のところに運ぶときには、救急車の半分近くが市内にいなくなる可能性がある。

医療機関

　神戸市にある69の2次救急病院の中で、全焼全壊で病院の機能がなくなったものが6病院あり、多くの病院自身、病院の職員も被災した中での救急活動であったことが、局所災害と違ってメジャー・ディザスターの中での医療だったということである。17、18、19日の3日間は県、市の行政や県医療情報センター、市の管制センターも動かず、また病院同士の電話もつながらなかったので状況がまったくわからなかった。各々の地域の各病院が孤立してしまって、特定の病院に1日に1,000人以上の集団患者が殺到したりした。この理由としては、市民が近くの病院に運んだこと、交通の寸断によって多くの病院に分散できなかったことが考えられる。問題点はやはり情報不足であった。災害対応システムがあったがメンバー自体が被災者になるという事態を想定していなかった。またそういったことになっても通信網が生きていればまだ何とかできたかもしれないが、指揮系統、命令系統は一切動かず各個ばらばらに対応していた。さらに近くの診療所の先生が病院に駆けこむが普段病院とコミュニケーションがあるところは機能していたが、ないところでは対応できていなかった。今後の課題の1つになるだろう。

行政

　災害対策本部の実際の活動と問題点は、県庁では県庁自身が被害を受けており、働き場所の確保と働く人の確保が問題になり対策本部として機能が発揮できるようなシステムが全くできてなかった。また、情報を集めて司令を出すことについては、医療を実施するところと搬送を行うところが縦割で全然別のところであるために問題がある。医療よりも搬送のほうが力が強くて医療は別のところでやらなければならないという状況にあった。活動する上で被害の実態を把握する必要があるが、行政はもともと医療機関とつながっていなくて、ホットラインもなにもなく、情報が得られない中で、対策が立てられなかった。

　活動をするなかで困ったことの1つにボランティアと救護班等の派遣についてのことがあった。防災計画上、県知事が医療機関に対してこれらのことを要請できるようになっているのだが、実際には他の都道府県から申し出がある。ところが、それをもって行く場所が、情報がないために判断できない。医療機関のほうでも行政を頼りにしていないので、情報が県庁にまでこないが他府県は県庁にいってくる。いざ来ていただくことになると、被災地であるから当然宿舎、食事の問題が出てくる。次に、地理がわからない。どこに病院があるかわからない。初期には病院が救急医療の一番の現場になると思われるがそこの受け入れ体制ができていない。その上病院の勝手がわからないので、現場とか被災地で活動してもらうのが現状である。

　搬送については各市町で、消防本部とかで完結していて県は平生搬送には携わってない。しかし、大災害、広域災害になると県が係わってくる。医者が搬送に深く係わることができないシステムのため、非常に連携が悪い。医療サイド、保健環境部が使用できるものは全然なく、はじめから使用できない中でしなければいけない。

　医薬品については、血液等は、血液センターがたまたま全然被害を受けず、確保はできたが輸送に問題が生じた。なかなか届かない。一般の医薬品は、他府県から送ってもらったがこれも機関にいくまでに時間がかかった。

　全体として災害救助法が適用されるような大規模災害時に県知事の権限は非常に大きいが、それを動かすようなシステムづくりが現実にはきちっとできていない。また医療、搬送に携わる側も、災害時には知事の指示でということが、はたしてどれだけ徹底されていたかが疑問である。つまり今回の阪神・淡路大震災では、中枢が中枢としての機能を果たせなかったという現実があった。今後災害対策本部は複数箇所にあって、またシステムとしてどれだけ行政と医療機関の間でどれぐらい協力体制がとれるかにかかっている。

　医療機関同士の連携はうまく行われなかった。問題点として1つは救急医療情報網の位置づけが非常に不明確であること。このために医療機関が原因物質がサリンであるというのを知ったのは警視庁がテレビの記者会見を行ってからであり、各医療機関がばらばらに治療していた。また患者の偏在ということがサリン事件でもおこった。これは最も軽症な人が1箇所に殺到したためで、本当の災害医療という意味では軽症の人は遠くに行くべきで非常にまずいことである。

　防災基本計画にもあるとおり､防災の基本は自らの身の安全は自らが守るということにある｡ただ災害によっては､個人や小集団の力では如何ともし難い場合がある｡自衛隊はそのための援助組織である｡

　具体的に情報システムをどう組むかというと､ネットワークとしては細かいほうがよく､1つ1つの医療機関同士もつなげるものが望ましい｡なぜならば災害当日は､それぞれの医療機関で主導権をもってないと対応できなく､平素からきちっとしたネットワークをお互い作る必要がある｡また医療機関だけでなく搬送機関､行政機関ともつながるものがよりいいと思われる｡大体2次医療圏単位ぐらいで医療の情報システムは完結する必要がある｡その中心は保健所もひとつであるし､救命救急センターがあればそこになるだろう｡

　しかし､2次医療圏で完結する場合には地域の情報センターにどういうようにして情報を集めるかということについて考える必要がある｡効率良く情報を本部へ伝えるためには､医療機関の医師で､ある程度行政のことも分かり､いざというときにきちっとつなげるような人､医療当事者に､そういう役割を果たす必要がある｡救急に携わっている人が災害時にはトリアージとかだけでなく､現場にでていったり､出て行く指示をだしたり､それと同時に医療機関から行政へ情報を伝える役割を果たしていかなければならない｡また情報は双方向で交換できるものもあるべきではある｡

　しかし大災害の場合､医者も救急隊員も被災者となりうり､そういう意味では大量災害にたいしては被災地では何もしない､救出だけし､どんどん､外に運び出すというような根本的な発想の転換も必要であると思われる｡

　火山の爆発によりさまざまな災害が起こされ、これらの災害は火山から排出される物質により異なり、また、その随伴現象の程度によっても異なる。

　山頂付近で水蒸気が上がったりする前兆がしばらく続いた後、火山灰、硫化水素ガスなどの噴出などにひき続き、火砕流が起きてくる。秒速100〜200ｍ、温度800〜1000℃の熱雲が通ると、そこにいるすべての生き物は高温になったガスを吸い、高熱のため体も焼尽くされてしまう。そのため、ほとんど一瞬のうちに死に至ると考えられる。死を免れた場合も、気道熱傷を含む全身の熱傷がひどい状態となる。激しい噴火では、上昇した水蒸気が急冷されて起こる激しい雨が、山腹上に堆積した火山灰などを取り込んで泥流が発生する。特に山頂で、冬季の積雪期に噴火した場合や、また山頂部に氷河を頂く海抜高度の大きな火山の噴火にはつきものである。泥流にのまれるための窒息死、溺死が見られ、一方、家屋の倒壊による骨折や四肢損傷も見られる。2〜3日が経過し堆積した泥流が乾き、火山灰を含む粉塵が発生し呼吸障害や呼吸感染症の原因となった例もある。

　環太平洋火山帯に存在する火山活動によってできた島々には津波が発生する危険がある。36,000人以上の人々が一瞬のうちに溺死した例もある。ガスを多量に含んだマグマが泡立ちながら激しい勢いで火山から10,000ｍ以上の高さまで吹き上がる噴火を「プリニー式噴火」と呼ぶ。

　泡立ったマグマは上空で冷えて軽石や細かな火山灰となって雪のように地表に降下する。これらが家屋などに堆積したり、盆地を埋め尽くすことにより、人的被害や家屋、耕地、家畜などに被害を起こす。火山灰自体による死亡はほとんどないが、火山灰により住民たちが長期のキャンプ避難民生活を余儀なくされた場合には密集した暮らしの中で発生した感染症による死者もでる。火山活動中に、有毒ガスが流れ出すことがあることも知られている。

　多くの火山活動の結果、山の斜面には火山灰などの噴出物が堆積しており、台風の時期などに大量の雨が降ると、土石流を起こし、犠牲者を出す。また、火山の大噴火により、噴出物が成層圏まで上昇し、エアロゾルとなって長時間成層圏に滞留して太陽光線を空間に散乱・反射する。このため気候の寒冷化を起こすといわれている。

　火山災害は、台風などの風水害に比べ、毎年起こるわけではなく、発生頻度は低く、火山のある地域は比較的限定されているため、予知が可能な場合もある。火山災害では、初期の火砕流、大津波により一瞬のうちに多く命が奪われ、その後の泥流、火山灰によってもかなりの影響を受ける。火山灰による農耕地や家畜への影響による経済的な被害は大きい。現在のように国際的な援助が無い時代には、これによる飢餓のためにも多くの人命が奪われた。