1）病院建築物：医療従事者自身が病院の耐震基準を知り、また地域の病院建築応急被災度チェックのシステムに精通しておく必要がある。

2）ライフライン

• 電力：自家発電装置があることを鵜呑みにせず、地震の病院の自家発電の能力を知っておく必要がある。事前に地震の病院で限られた電力の使用優先順序を考えておく。
• 水：断水に備えた受水槽、高架水槽が破損することも考え、耐震性を点検しておく。受水槽に外部により給水車などで容易に給水補給ができるように改良を加えておく。
• 都市ガス供給：長期に供給が停止することが考えられるので、せめて職員用の給食を確保する目的でプロパンガスボンベとプロパン用の炊事用具の供えが必要。
• 通信手段、医療情報：地震はいつ襲ってくるかわからず通信手段に頼らずどのように情報収集を行うか、また他病院と連絡が取れない状況で如何に患者の病院間搬送が可能かを考える。

2、院内災害計画

　上記の病院の脆弱性を勘案し、各自の病院に適した院内災害計画を作成する必要がある。病院自身が被災し、診療機能が低下している状況でなおかつ多数傷病者が殺到するという地震災害を想定した災害計画を立てる必要がある。

　具体的な災害計画作成方法は阪神、淡路大震災を契機に厚生省が「病院防災マニュアル作成ガイドライン」を作成したので参考するのが望ましい。

3、多数傷病者受け入れ計画（被災地医療施設）

　負傷者を効率よく治療するにはトリアージという概念と多数傷病者受け入れ計画が必要となる。被災地で多数傷病者の受け入れを行うにはまず院内の被災状況の把握が必要である。被災状況によっては、入院患者を避難さすことを第一優先に考えなければならないことも起こり得る。多数傷病者受け入れ可能と判断したならば院内の治療体制を多数傷病受け入れ体制に変更する。すなわち殺到する傷病者を一方向に流れるように制御しトリアージ区域を病院入り口や玄関待合い室などに設定し緊急治療群、準緊急治療群、軽症者の治療区域を区分し効率よく治療を行う。

4、病院間傷病者搬送

　被災地医療施設で診療機能の低下がある場合重傷負傷者の症状が安定したならば時期を逃さず日常の医療が営まれている被災地外の医療施設への患者の搬送を行う。被災地から被災地外へ大量の患者搬送をスムーズに行うには空路、海路、鉄道などを利用した事前の広域搬送システムの構築が是非とも必要である。

5、地域防災計画

　消防法で院内災害計画が義務づけられているように災害対策基本法で市町村及び都道府県では地域防災計画の一環として地震災害に対する地震災害応急対策計画が策定されている。

　同様に消防では消防組織法により非常災害時の地域の消防活動全体計画が策定されている災害医療を円滑に行うには医療施設の活動のみでは不可能であり、行政消防組織など医療施設以外の多くの組織との協力関係が必要となる。

　地域の基幹病院とくに重症外傷患者の治療を専門に行っている医療施設は大まかな被害状況の認知のみで職員の非常召集を行い、院内に対策本部を設置し受け入れ体制をつくる必要がある。特に発災初期では重度外傷患者を取り扱う救急部門、外科整形外科、脳外科、集中治療、手術部門を中心に役割分担を決め医療施設全体で受け入れ体制を構築する必要がある。同時に負傷者受け入れのための空床が少ない場合一時的な院内ベッド調整や入院患者の転院退院を行う必要がある。

2、救援出動

　阪神、淡路大震災では何千人もの医療従事者が被災地で救援活動を行った。しかしいったいその何％の医療従事者が発災後48時間以内に被災地に入り重症負傷者の活動に寄与できたであろう。大阪府医師会が実施したアンケート調査では、府下330病院のうち震災後１ヶ月間に被災地へ医療班を派遣した58施設のうち48時間以内に派遣を行った医療機関はわずかに4施設のみであった。

　この48時間以内に医療チームを派遣できなかった理由は独自に緊急自動車を所有してなかったこと、被災地情報不足、派遣先の市、区の許可が得られなかった等があったが、最も大きな理由として医師会、行政などから早期に派遣要請がこなかったことが挙げられていた。残念ながら災害時の医療情報システムが構築されていない現状では行政や医師会から発災48時間以内に派遣要請がでるのを期待するのは無理である。医療システムが構築されるまでは事前に地域の基幹病院間で取り決めを行うか病院の自主判断で派遣決定し、下記の条件を持った医療チームの派遣を考える。

1）トリアージ、重症患者の症状安定化をはかれる医療能力、搬送中の重症傷病者管理能力のある医師を中心とした医療チーム

2）重症患者安定化に必要ない薬品、医療品を携帯する。

3）傷病者の搬送手段（ヘリコプターまたは救急車など）の搬送チームを伴った自己完結型のチーム

　アメリカでは災害時の緊急医療チーム（DMATs:Disaster Medical Assistance Teams）という1チーム約30名の医療ボランティアからなる医療チームが全米に約150チームある。日本でも各地域に同様の緊急医療援助チームの早期結成が望まれる。

　主に上記の3種が搬送手段として使われ、災害の時間、場所、規模、種類、搬送距離によっていずれの手段を採るかは大きく異なる。原則として陸路の重傷患者には救急車が望ましいが、上記のような救急隊の搬送能力を超える災害時には当然、救急車に替わる搬送手段が使われる。この場合に最適と考えられる搬送手段は重傷者はヘリコプター、ドクターカー、救命士が乗る高規格救急車である。中等症は救急車、病院車、赤色灯をつけた寝台車、軽症者は自家用車、タクシー、バス、徒歩などである。また被災地の救急車を長時間搬送にかけるのは、馴れない道でもあり、スピードや安全の面からも望ましくない。中継点をつくりドッキング方式によりそれぞれの範囲での活動がベターである。

　また疾患によって起こりうる現象の予測と、即座に対応できる装備と技術を持つことは搬送時のみに限らず、どのような患者においても必要なことである。車中でのバイタルサインの測定は難しく、できればモニターによる計測を利用するのも一方法である。病状の悪化により搬送を中断して対応しなければならない状況も考えられ、途中の医療機関情報の収集も必要である。被災地からの搬送車や搬送を終えて被災地へ戻る車は患者搬送だけでなく情報の伝達手段としても利用すべきであり、さらに必要な医療従事者、医療品、診療材料を搬送する配慮も必要である。

　震災当日、大阪大学は被災地からの負傷者の受け入れについて特殊救急部に窓口を一本化することを確認、院内における患者受け入れ協力を要請した。また、特殊救急部は震災前から入院している患者を転院させ、被災地の重症患者を引き受ける体制をとった。

　１月１８日、大阪府下の関連病院における受け入れ可能人数調査を行った。これは、その後も府下の関連病院を対象に各科ごとに経日的に行われた。

　１月１９日、緊急救護対策会議がもたれ、被災地の病院は患者に治療を施せない現状が報告された。このため、後方病院としての体制を確立すべきことが提案された。また、陸路の患者搬送は困難でヘリ搬送の必要性も報告された。翌日には被災地内の病院に受け入れ体制が整っていることが連絡された。

　被災地内への救援活動は、震災直後から人材派遣、医薬品などの送付を行うことから始まった。人材派遣は関連病院にとどまらず、救護センター、医薬品集積所などにも及んでいる。また医師だけではなく、看護婦、薬剤師、臨床検査技師などの派遣も行われた。 　後方病院としての受け入れも、震災発生当初は特殊救急部を中心に外因患者が、１週間以降は各診療科にも多数の疾病患者が入院している。

　震災当日、特殊救急部のスタッフは患者搬入に備えてほぼ全員が待機した。Ｘ線技師は当日から２４時間体制となり、検査技師、受付事務員の夜間対応も翌日には認められた。

　特殊救急部は最重症患者を対象に１５床で運営されているが、当時の入院患者１３名のうち、可能なものについては出来る限り早急に転院させ、空床を確保することとした。また、被災患者についても診断と初期治療を行った後、可能な限り他診療科に転床させ、空床の確保を行った。その後、２次災害の患者が増加したことから、１月２４日からは診療各科の対応とした。

　被災地内の病院に、患者が殺到することは容易に想像できる。しかし、病院機能が低下するのは、ライフラインの途絶や診療機器の破損、医薬品や人手不足だけでなく、連絡網が遮断されたり、患者が殺到するだけでも発生する。したがって被災地内への救援チームは、出来るだけ早い時期に入ることが重要である。

　一方、重症患者はいかにして早く後方病院に運び出すかが重要である。大災害時には全ての患者に最大限の医療を提供できないという観点から、医療によって得られる効果が大きい順に患者を分類するという、トリアージの概念が必要である。ただしこれを実現するには、拠点となる救急医療施設の整備と救急搬送システムを広域化する必要がある。

　また阪神・淡路大震災では、警察が連日死亡例を集計し報道がなされたが、むしろ病院収容患者の把握とその情報交換が病院間で行われることが重要である。