ＪＲ東中野駅列車事故にみる救助活動上の問題点の検討

　　　　　（鈴木忠. 救急医学 15: 1787-92，担当：原井川）

事故状況の概要
　ＪＲ東中野駅列車事故　1988年12月5日午前9時37分、ＪＲ総武線東中野駅構内の下り車線に10両編成の列車が停泊していたところ、やはり10両編成の下り列車が衝突した。現場は下り坂でしかもカーブにあたり、1964年と1980年にも同じ場所で事故が発生している。原因は運転士の重複ミス（ATS解除、赤信号無視、手動停止なし）。

救急活動状況
　2分後の9時32分から9時49分にかけ、特別救助隊（いわゆるレスキュー隊で、閉じ込められたり挟まれた負傷者の救出）4隊、救助隊（ポンプ車で出動する消防隊、患者収容、救急車への搬送）20隊、救急隊26隊、その他（現場指揮、情報収集）26隊の合計272名の消防職員が出動した。事故後約20分して中野区医師会に出動要請、さらに帝京大学にも医師出動要請。

負傷者
　事故時の両車両の乗客は約1600名で、負傷者数は、東京消防庁救急隊搬送者80名、ＪＲ東京総合病院所属の救急車（1台）による搬送者12名、自己受診26名の合計118名。
　死亡は2名、中等症20名、軽症96名（東京消防庁資料）。読売新聞によると重傷2名、朝日新聞によると重傷5名。

搬送状況
　消防庁救急隊による搬送患者は死亡2名、中等症20名、軽症58名の合計80名で、搬送回数は30回、1回あたり2.7名搬送。ＪＲ救急車は軽症患者12名を3回に分けて搬送した。
　収容施設は三次救急施設が4施設で13名、それ以外の病院が20施設で95名、一般診療所が4施設で5名であった。
　このうち死亡者2名と、新聞発表による重症者1名が三次救急施設に収容、重症者4名が新宿区、渋谷区、中野区の3カ所の病院に収容された。
　医療機関の所在地は、新宿区11施設、中野区7施設、渋谷区4施設とこの3区で8割となる。
　収容患者の比率は中野区37％、新宿区29％、渋谷区23％、その他11％で、新宿区、中野区、渋谷区の3区で9割となる。
　重症患者が三次施設や救急対応に慣れた病院に搬送されたこと、現場近くの病院に搬送されたことから、トリアージがうまく行われたと思われる。

医師の現場出動
　9時45分、中野区保健衛生部より中野区医師会に連絡があり、中野区医師会対策網東中野地区隊に出動準備が要請された。9時47分に医師要請（東京消防庁資料では9時59分）。中野区医師会には6つの災害救護隊が編成されており、1986年には中野駅での列車転覆を想定した訓練も行われていた。
　帝京大学グループは依頼を受けてから、約20分後の10時50分ごろ到着。現場処置は中野区医師会により大部分終了していた。

　 考察
　集団災害は、局地災害、広域災害、特殊災害に三分され、それぞれ都市型と地方型に区分できる。都市型と地方型では、道路事情、情報伝達、通信問題、医療機関数、救護体制などが異なる。最近の都市型災害では、これらがかなり整備され、多くは30分くらいで、現場から被災者がいなくなるといわれている。
　ＪＲ中野駅列車事故は、総体的には迅速な救護活動が行われた。その理由としては、都市型災害としての様々な条件に恵まれたこと、負傷者の大部分が軽症で、一度で数名の搬送ができたことがあげられる。
　しかし、最近の主な列車事故をみると、負傷者数、死者数、患者の状態は事故によって大いに異なり、様々な状況に応じた対応策の検討が必要である。

ＪＲ中野駅列車事故において検討すべき問題点

１．報道
　利点としては、事故発生直後からテレビやラジオで放送されたため、事故発生を早期に知ることが可能で、多数患者の搬入と医師要請の予想、出勤医師数や空床数のチェックが出来たこと、逐次情報が入るため応援を送ることが出来たことがあげられる（情報の速報性）。
　問題点としては、ヘリコプターの爆音や、取材問い合わせ、多数の報道陣により、救助活動が妨げられたことがあげられる。

　

２．現場での救護活動
　警察、消防、区役所等がばらばらに現場整理をしており、医師が非常線を突破することが大変であった。
　出動医師、東京消防庁救急隊、ＪＲ救急隊、日赤救護班、帝京大学医師団等が独自の判断で動いており、重傷度判定や、トリアージに混乱を生じた。
　以上の問題の原因としては、日頃から集団災害に対応するシステム作りがなされていないことがあげられる。災害時には、区あるいは地区医師会のレベルを越えた救護活動が行われるため、もっと高いレベルで関係機関すべてを含めた情報伝達と指揮系統を検討すべきである。

３．重傷度判定　
　緊急度第１位の者から搬送すべきであるが、１人の重症者よりも多数の軽症者を治療すべきとの考えにより、軽症者のほうが優先されることがある。今回は適切なトリアージにより、重症者が優先された。
　また、災害時には、事故状況や、パニック状態の患者により、重症に判定しがちであるため、日頃外傷に慣れた救急医あるいは外科系医師が出動し、冷静に判断して重症度判定をすべきである。

４．負傷者収容施設
　今回は軽症者が大部分であったため、大きな混乱は生じなかったが、10名前後、あるいはそれ以上の負傷者を受け入れた施設ではかなりごった返した。わが国では、大部分の病院が一般患者と、救急患者を同時に受けていることを踏まえ、一部の病院に患者が集中しないように配慮すべきである。