薬剤部防災マニュアル（案）

I．連絡体制

１．薬剤部緊急連絡網















２．薬剤部緊急連絡網（時間外）















３．各卸ルートに関する緊急連絡網

  1. オオモリ薬品、エイワ、ダイワ薬品、松本薬品、神原薬業においては、災害発生時には災害対策本部を設置（省略）。県外の各支店はもちろん、薬卸業間の連絡を密に取り合い、非常時に対処する。

  2. 基本的には各卸の大学担当者を窓口とする。

  3. 電話回線、FAXが可能なときは電話、FAXにて連絡する。使用不能なときは携帯電話を使用する。

II．薬剤部の機能が継続可能な場合

１．オーダリングが使用可能な場合
オーダリングによる通常業務

２．オーダリングが使用不能な場合

手書き用処方箋、注射箋、診療用薬品請求書

３．搬送システムは使用しない

４．通信手段

電話、公衆電話（電話回線が不通でも公衆電話は可能な時がある）、 パソコン通信、携帯電話

５．薬品の備蓄に関する基本方針

当院薬剤部には通常14日間の備蓄を維持している。通常医薬品 に関しては、流通ルートの回復、他施設からの支援までに対応できると考えられる。 初期救急医薬品に関しては、神戸大学の報告にもあるように、数量を十分確保すべきと考えられる。季節的な要因も大きな因子となるので年間を通じて固定せず、また注射薬に関しては使用期限の短い薬品もあるので通常備蓄薬品との入れ替えも含め、流 動的に薬品を選択すぺきと考えられる。（別紙、初期救急医薬品リスト）


参考資料：神戸大学医学部付属病院　薬剤部の報告
（災害時に備蓄が必要な医薬品と数量）

阪神大震災では、初期に特定の薬品を多量に必要とし、これら特定の薬品は通常備蓄 数量（10日間）では不足した。また、震災当初３日間は医薬品の流通ルートが確保出 来なかったこと、他府県からの援助物質は４日目から届きはじめたことから、初期３日 に多く使用される救急医薬品の備蓄が必要であると考えられた。さらに今回呼吸器系 疾患患者が多かった原因の一つには季節的な要因による影響があり、医薬品の備蓄に は季節も考慮する必要がある。抗生物質の注射剤で溶解液とのキット製品が有用性が ある。

６．卸ルートへの連絡

各卸ルートに関しては既に緊急連絡網を作成して、災害時には対応できる様シス テムを作成している。

７．愛媛県外への支援要請

III．薬剤部が機能を有さない場合


１．薬剤部より医薬品等を搬出不可能な場合




２．薬剤部より医薬品等を搬出可能な場合

  1. 災害対策本部の指示を受け、迅速に仮設薬局を設営する。

  2. 薬剤部職員、他部署職員で可能な限り医薬品等を移動させる。

  3. 各病棟、診療科から搬出された医薬品を収集して医薬品を一元管理する。

  4. 可能であれば、病院近辺の民間薬局に薬品等の借用を依頼する。

  5. 可能であれば、各卸ルートにて医薬品を確保する。
    （各卸ルートに関しては既に緊急連絡網を作成して災害時には対応できる様システムを作成している。）

IV．災害時の薬剤部の役割

１．医薬品の確保（OTC薬も含む）

２．医薬品の仕分け作業

３．医薬品の保管・管理

４．医療チームへの参加

５．防疫

６．薬歴管理・服薬指導

薬剤部の災害時必要品


１．救急医薬品

２．医薬品集

３．診療指針用参考資料

４．錠剤鑑別用参考資料

５．服薬指導用参考資料

６．携帯電話

７．非常用各所連絡網（院外、県外を含む）

８．ノート型パソコン

９．懐中電灯