草の根型の救急災害医療情報ネットワークについて

I．救急災害医療情報システム：公的ネットワークと草の根のネットワーク

II. コンピュ−タ通信による草の根のネットワーク
　１．救急災害医療と関連メーリングリスト
　２．救急医療メーリングリスト（eml）について

III. 広域災害・救急医療情報システムに対するバックアップ
　１．未導入都道府県の問題
　２．首都圏被災の場合
　３．wdsへの情報提供（2000年春、有珠山噴火での活動例）

IV. まとめ

文献

　さて、筆者の教室ではホームページを通じた救急災害医療に関する情報提供を行う一方、救急 医療メーリングリスト（eml）を通じた関係者の間のネットワークを築いてきた。 eml はコン ピュ−タ通信を用いて様々な立場の救急災害医療関係者を、非災害時において効果的に結びつけ ることを可能にしており、災害時にも情報共有のための有用な手段として機能しうるものであ る3)。本稿ではわれわれのボランタリーなネットワークがどのようにして公的なネットワークと関 わり、サポートすることができるか、幾つかの観点から論じたい。

１．救急災害医療と関連メーリングリスト（表１）

　メーリングリスト（以下、ＭＬ）は電子メールの同報機能を用いた一種のフォーラムであり、 掲示板的な広報手段であるウェブとともに、インターネットという車の両輪に例えられる。ＭＬ のメンバーは所定のアドレスに電子メールを送ることによって、登録されたメンバー全員に自動 的にメールを送ることができる。あるメンバーからの情報や意見、問い合わせなどは多くのメン バーに配付されるが、これに対して返信をするには同じアドレスにメールを送るだけでよく、こ れもメンバー全員に共有される。

　このような情報交換が国外を含め空間的な距離を問わずに達成される。さらに情報の送り手と 受け手が同時に端末の傍らに居る必要はなく、時間的な制約の少ない通信手段となる。また電子 メールは、職種や年齢、肩書きといった壁を超えた自由な交流を可能にすると言われている。わ が国にはすでに医療をテ−マとしたＭＬが多数あるが、救急災害医療あるいは集中治療に関する ものとして、集中治療ＭＬ（CCN）、中毒情報ネットワーク（poison-ml）ならびに筆者らの救 急医療メーリングリスト（eml）の３つが挙げられる。これらは互いに異なったメンバー層を有 し、同時に複数のＭＬに重複して参加したメンバーを通じて、より幅広い情報共有を可能にして いる。

　集中治療メーリングリスト（Critical Care Network mailing list, CCN-ML)は BBS（パソコン通信 の掲示板）を用いた VITALNETという活動を引き継ぐ形で、1995年10月ＭＬ形式の情報交換の場として スタートした4)。集中治療を中心テーマとしており、京都府立医大集中治療部でサポートされている。 CCN-MLは1996年のわが国におけるO-157の大流行に際して、わが国の多数の既存ＭＬやニュースグ ループを結びつけ、O-157に関する緊急医療情報ネットワークの中心となった5)。本ＭＬには日本集 中治療医学会会員が多数登録しており、O-157感染症の診療に関する、同学会の緊急情報交換の場 としても活用された。

　poison-MLは救急医や法医学者などを中心とした「中毒談話室」を前身として、1995年春、薬学、理 学、獣医学、科学捜査研究所などの研究者をも含めた形でスタートした6)。中毒起因物質分析に関する 独自の協力体制を持ち、ＭＬ上の情報は起因物質ごとにデータベースとしてまとめられている。1995 年の東京地下鉄サリン事件のような大規模な化学災害においては、原因物質が明かでなかったり化学 災害であることすら判然としない場合も含め、緊急に照会すべき第一のネットワークと考えられる。

　poison-mlと筆者らの emlとの間に、興味深い接点もあった。その一つは、1997年に WHO緊急人 道局（西太平洋支部）から、洪水後にヘビ咬傷の多発が予想されるカンボジアで使用できる抗毒 素血清の種類やその入手先についての問い合わせがあった。この時、poison-mlへメールが転送され、 その数日後にはメンバーからインドにある蛇毒研究所が紹介され、100人分の蛇毒多価血清の発注に至 ったものである7)。

２．救急医療メーリングリスト（eml）について

　emlは1996年２月末、救急災害医療に関する情報交換を目的として、愛媛大学医学部機器センター にサーバを置いてスタートした。開始当初のＭＬ・プログラムには CML を用いた。その後、eml には800人を超えるメンバーが参加するに至った（2000年４月現在）が、その大部分が救急隊員、 救急医療機関で働く医師、看護職員、検査技師などのわが国の救急医療を直接支える草の根 の人々である。一方、国際保健、物理学、システム管理学など救急医学以外の分野の研究者、行 政官、防災関係者、NGO関係者、法律家などが積極的なメンバーとして参加している8)。以下、 emlにおける論議の幾つかを紹介したい。

　eml 災害通信訓練（1996年８月）：

　北海道で発生した大地震を想定し、インターネットを用い てどのような情報交換が可能か、 eml メンバーがどのような行動を起こすことができるかをシ ミュレートした。この際、災害時などに投稿が集中する場合にはメール配信にかなりの時間がか かることが判明し、ＭＬ・プログラムを majordomoに切り替えるきっかけとなった。 emlメンバ ーの一部は1997年の静岡県での災害通信訓練にも参加した。

　また筆者の教室では1999年１月17日、 WIDE計画による災害通信訓練（IAA: I Am Alive計画）9)に参加し、衛星電話を用いたバルク登録 （テキスト入力によって、多人数の安否情報を一括入力する方法）による（仮想）入院患者情報 の発信を行い、同時に Pittsburgh大学のサーバから仮想被災情報を発信した。災害時に入院患者全員の安否を被災地外へ報告することによって、医療機関に掛けられる安否確認の 電話を減少させ、輻輳の問題や対応に要する職員の手間を緩和することが可能となる。この通信訓練の経過は eml でも詳細に報告された。

　ＭＬ間の災害時バックアップ（皿ケ嶺）計画（1999年１月）：

　インターネットは災害に強い通信手段と言われているが、大地震などに直 接被災した場合は少なくとも被災直後は、通信が途絶する可能性が高い。 例えば阪神・淡路大震災直後の神戸大学でも、インターネット回線は無事だ ったが大学施設の電源自動遮断のため、その後の安全確認を含めて電源再投入 までに丸１日を要している。無停電電源装置は通常、長時間の補助電源には 使えず、この間は当然ながら、通信は途絶する。来世紀前半に予想されている南海大地震 （マグニチュード８クラス）を待つまでもなく、eml のサーバを置く愛媛大学が通信途絶に陥る ことも考えられる。そのような事態においても、災害時のためのネットワークである eml の機能 を何らかの方法で維持する必要がある。この事情は災害時の情報通信を念頭においた他のＭＬ等 においても同様である。

　以上のことから、被災地において運用が困難となったあるＭＬなどの依頼により、あるいは事 前協定に基づき自主的に、被災したＭＬの機能を代行するようなシステムが必要である。そこで この構想に同意した他地区の２つのＭＬ（国際保健ＭＬ、災害情報ＭＬ）との間で協定を結ぶこ ととし、この計画を東京発の官製のものでなく地方からの情報支援という期待を込めて、愛媛大 学を囲む自然から「皿ケ嶺計画」と名付けた。 emlでは他ＭＬのバックアップのために２つの バックアップ用ＭＬ（SARAおよび MINE）を設け、非災害時には別目的の論議のために用いてい る。

　臨界事故周辺住民の健康状態推測と対策のための緊急提言10):

　1999年 9月30日に発生した東海村ウラン加工工場臨界事故は我が国初の経験であり、事故後の医療 活動を判断する上でも、まず起こりつつある物理現象を正しく把握する緊急の必要性が痛感された。 そして放射線の種類と量、今後の医療対策などについて、緊急の判断に迫られた。しかし当初のデー タ不足は明白であった。このためわれわれは、多分野の専門家を擁する emlを活用し、種々の議論を 経た後、10月 5日、「臨界事故周辺住民の健康状態推測と対策のための緊急提言」を行った。その骨 子は、提言１：放射線モニターの測定結果に関する詳しいデータ公開とその解釈の公開、提言２：事 故後の住民家屋内での中性子線量の緊急調査（その方法の具体的提案）、の２点である。また今回の 事故はその意味が特に分かりにくかったため、提言１では専門家向けのデータ公開による広い視点で の検討と、市民のための「解釈」の公開の、両者を重視した。また提言２の中性子測定では、サンプ ル数を多くして推定精度を上げるための測定方法を具体的に指摘した。またこの提言は公開され、関 係者に送付された。

　また公共的性格が強い救急災害医療等の支援活動といえども、その全てを行政に 依存することが本来望ましいかどうか、という観点も重要であろう。すなわち、 第１に危険分散の観点から、産学民を含めた複数の支援活動が補完しあうことは、 個々のシステムで予測されざる欠落を相補い合い、社会システム全体の効率向上に 寄与できること、第２に生存率の観点から重要な発災72時間内の救急災害医療 活動は大災害ほどその必要性が高まるにもかかわらず、行政等既存組織の 指揮命令系統の混乱は大災害ほど増大し、従ってこれと相補的な分散的情報支援 ネットワーク（草の根型ネットワーク）の重要性が繰り返し実証されていること12)、第３に公的対応を補う活動を大学等を主体とする研究活動と 相関させることにより、自主性を基礎とした市民参加型組織としてこれを運営し、 それが市民自身を支援するという新しい形の社会貢献の機会を提供すること、 またこれは現代社会において市民に開かれた活力ある大学等の在り方を示唆 するものとしても重要と考えられること、などである。

　これらの観点から、草の根型ネットワ ークとしても、関連省庁などの依頼・調整を受け相互に連携を取りながら、適切な担当者やチームを決め、未導入県からの 情報を広域災害・救急医療システムに 流し込むためのバックアップをはかる 等の活動が出来れば、一つの大きな貢献になるとも考えられる。

２．首都圏被災の場合

　首都圏が被災した場合、広域災害・救急医療システムが厚生省など関連省庁の調整機能なしに 稼働せざるを得ない場合がある。全国からの蓄積情報は千葉県にあるバックアップ・センタ ーによって維持されると予想されるが、発災後における未入力地区への情報入力の督促、代行入 力の斡旋、システム未導入地区からの情報収集などの、災害情報管理に関する調整を関連省庁の 責任者に代わって実施する者が必要となって来る。厚生省ではその位置づけの者を第一段階と て東京の西部（多摩地区）に位置する国立病院東京災害医療センターの災害情報担当者、第２段 階として愛媛大学など遠隔の施設の災害情報研究者を想定している。厚生省、国立病院東京災害 医療センター、愛媛大学の担当者はそれぞれ広域災害・救急医療システムのメーリングリスト（wds） や、 emlなどを通じて日常的に意見調整をはかっている。

３．広域災害・救急医療システムのメーリングリスト（wds）への情報提供
（2000年春、有珠山噴火での活動例）

　平成11年度から運用が開始された wdsは電子メールをベースとした災害時の情報経路として考 えられているが、非災害時に関係者の情報交換や相互啓発、人的交流などに活用することによっ て初めて、災害時の円滑な活用が可能になると考えられる。しかし、単にメーリングリストとい う容器を作っただけで満足する訳にはゆかない。交流の核となるメンバーを積極的に育てること や日常的に有用な情報が流れるような基礎づくりが必要である。 emlのメンバーは災害救急医療 に関する情報交換、特にメーリングリスト上での情報共有においてすでにノウハウの蓄積がある。 有珠山噴火を契機に活発化した広域災害・救急医療システムのメーリングリスト（wds）において も、 emlメンバーの活発な発言、また emlからの有用な情報の転送が目立ったのである。

　北海道有珠山噴火に伴う災害準備態勢において emlが災害情報の伝達に貢献できた例を２つ紹介し たい。平成12年 3月31日午後１時頃、有珠山が噴火し、派遣された救護班や市民に緊張が走った。 地元の役場などが発信するウェブには全国からのアクセスが殺到し、発信情報の更新すらままな らない状態となった。 emlの有志は他のボランティアグループなどと共同で被災地からの情報ペ −ジのミラーサイトを作成し、アクセスの分散に努めた。

　一方、同日午後11時、 emlのメンバーが「郵政省が有珠山噴火被災地への救援物資の送料を免 除」という情報を紹介した。これはテレビや新聞社のウェブで流されていたもので、救援物資の 仕訳などに現地の自治体職員やボランティアが多大な労力を費すという、最近の災害における 過ちを繰り返すかにみえた。すでに夜半を過ぎていたが、有珠山噴火の情勢推移を見守っていた emlメンバーにより、北海道自治体組織関係者ならびに wdsの受信者を宛先として「提案：有珠 山噴火による被災者救援物資の受けいれについて（表２）」をまとめ、公開ホームページ上に収載すると ともに wdsへ転送し、被災地の自治体から小口の救援物資を受け取らないむねの意志表示をして いただくよう提案をした。これらの論議を読んだ厚生省の担当官（eml, wdsのメンバー）からは、 郵政省との協議の場でもわれわれの提案を紹介していただいた。これらのことがどの程度奏功し たかは明かではないが、４月初めの現地新聞では「物資、大口に限定」という見出しで「伊 達市社会福祉課では個人からの荷物は仕訳に時間がかかるため送らないように呼びかけている」 と報道されるなど、援助物資については大きな問題となることを回避できた。

　以上のように公的な災害医療情報ネットワークとして整備中の広域・災害救急医療情報システ ムにおいて、救急医療メーリングリスト（eml）などの草の根のネットワークの協力は、現実の 災害において同システムの手薄な部分を補強する上で心強いものになると予想される。

文献

1. 大友康裕：災害医療情報ネットワークについて．救急医療ジャーナル, 6: (1) 通巻29号, 12-16, 1998.

2. 山本保博：広域災害・救急医療システム．臨床と研究, 77: (8), 掲載予定, 2000.

3. Ochi G, Shirakawa Y, Tanaka M, Nitta, et al: An Introduction to the Global Health Disaster Network (GHDNet). J J Disast Med, 2: 18-22, 1997.

4. 越智元郎, 冨岡譲二，伊藤成治ほか：インターネットによる救急災害医療情報の伝達．ＩＣＵとＣＣＵ, 24: 91-96, 2000.

5. 橋本　悟：ネットワークを利用した症例検討．ＩＣＵとＣＣＵ, 24: 97-102, 2000.

6. 氏家良人：O157の流行とインターネットを用いた緊急医療情報ネットワークの作成．救急医療ジャーナル, 6: (1) 通巻29号, 24-28, 1998

7. 屋敷幹雄，権守邦夫，田中栄之介：インターネットによる中毒情報ネットワーク．中毒研究, 9: 203-204, 1996.

8. Ochi G, Shirakawa Y, Asahi S, et al. Information transmission through the internet for the Preparedness against Venomous Snakes in the Aftermath of Cambodian Flood in 1997. J J Disast Med, 4: 47-50, 1999.

9. IAA Project: インターネット災害訓練（http://www.wide.ad.jp/index-j.html）

10. 水野義之，越智元郎，田中健次：臨界事故周辺住民の健康状態推測と対策のための緊急提言．治療 82: 91-98, 2000.

11. 越智元郎：災害救急医療と通信ネットワーク．日臨麻会誌 20: 83-90, 2000.

12. 大月一弘、水野義之、干川剛史、石山文彦：情報ボランティア、 NECクリエイティブ、1998.