附置研究会

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附置研究会1 「大腸がん検診精度管理検討研究会」(公募・一部指定)
代表世話人: 斎藤  博(国立がん研究センター 社会と健康研究センター検診研究部)
当番世話人: 永田 浩一(国立がん研究センター 社会と健康研究センター検診開発研究部)
  野崎 良一(大腸肛門病センター高野病院 消化器内科)

 「大腸CT検査の標準化に必要な認定医師や認定技師の要件について」
 2016年5 月に「精密検査の手法として大腸CT検査の位置づけおよび必要条件と課題」が委員会報告として公表された。ここで述べられているように,安全で高い精度の精検法として大腸CT検査を実施するためには,大腸CT検査の標準化が必須である。つまり,良好な精度と高い安全性を得るためには,前処置(水溶性造影剤によるタギング前処置など),腸管拡張(炭酸ガスによる自動送気),撮影(低線量),読影(内視鏡類似像による3 次元像と2 次元像を用いた標準読影方法)といった科学的根拠に基づく付帯条件を元に標準化を図る必要がある。
 大腸CT検査の標準化に必要な要件として,第一に「検査,診断医および一次読影技師の読影技術の標準化」,第二に「学会による講習・トレーニングの実施,読影資格の認定作業」,第三に「学会による施設認定作業」,そして第四に「テキストの推薦」などがあげられる。精度が高く不利益を最小化するための検査条件の提示,正しい読影トレーニングシステムの整備,そして読影医・読影支援技師(一次読影技師)に必要な要件を提示していただき,具体的にこれらの要件の方向性を討論したい。


附置研究会2 「胃がんリスク評価に関する研究会」(公募)
代表世話人: 吉原 正治(広島大学保健管理センター)
当番世話人: 井上 和彦(淳風会健康管理センター/旭ケ丘病院内視鏡センター)

 「胃がんリスク層別化後どうする?」
 胃がん発生にヘリコバクターピロリ(Hp)感染は必要条件と位置づけられ,それに伴う進展した胃粘膜萎縮と高度の胃粘膜炎症は高リスク群であることは周知されています。そして,簡便な血液検査であるABC分類により胃がん罹患リスクの層別化が可能であり,胃がん検診システムの中で有効活用されることが望まれます。ただし,ABC分類は胃がん診断を行う方法でないことを忘れてはなりません。胃がん検診の方法として胃Ⅹ線検査に加え,上部消化管内視鏡検査(内視鏡)が推奨され,今後画像検査の主体は徐々に内視鏡に移行すると予想されますが,これらの画像検査と適切に組み合わせて効率的な検診システムを構築し運営・管理しなければなりません。ABC分類でリスク層別化した後の画像検査の方法や間隔,あるいは,複数年度にわたる管理体制について種々の立場から報告していただき,理想像とともに実現可能なシステムについて実りある議論を行いたいと考えています。また,胃がん一次予防,Hp除菌治療,その後のサーベイランスの中における,ABC分類の位置づけについても併せて議論できることを望んでいます。


附置研究会3 「胃Ⅹ線検診のための読影判定区分(カテゴリー分類)の運用・評価に関する研究会」(公募・一部指定)
代表世話人: 渋谷 大助(宮城県対がん協会がん検診センター)
当番世話人: 加藤 勝章(宮城県対がん協会がん検診センター)
  安保 智典(小樽掖済会病院 消化器内科)

 「新しい読影判定区分を用いた胃Ⅹ線検査精度管理上の問題点を探る」
 平成28年1 月に公表された「胃Ⅹ線検診のための読影判定区分」は,検査精度の管理強化と胃がん検診の枠組みに胃炎診断をいかに組み込むかに主眼を置いて考案された。今回は,前者の検査精度管理ツールとしての新読影区分の評価を行いたい。不確実所見からの拾い上げである3 bの定義や使い勝手,カテゴリー3 aと4 ,5 の使い分け,要精検群に占める3 aから5 までのカテゴリー比率などが議論の中心になると予想される。とくに,検診画像の読影では不確実所見からの拾い上げが多くなりやすい。しかし,そこに含まれる偽陽性例もしくは偽陰性例について,読影・撮影の両面から解析し評価することは日常検査水準の底上げのために極めて重要である。3 bの原因分析や3 b比率減少に向けた具体策,また,問診事項や比較読影などの読影精度を向上させるために有用な検診体制の整備について,要精検率,陽性反応的中率,精検受診率,胃癌発見率といった従来からの基本的な変数も踏まえた上で議論して頂きたい。本区分は公表されてから比較的間もないため改善策の評価が困難な場合は,導入初期段階の取り組み,または今後の展望として呈示していただきたい。精度管理ツールとしての本区分の特徴と今後の課題を出来るだけ明らかにしたい。


附置研究会4 「対策型胃がん内視鏡検診研究会」(公募・一部指定)
代表世話人: 細川  治(国家公務員共済組合連合会 横浜栄共済病院)
当番世話人: 謝花 典子(鳥取県西部医師会)
  萩原 廣明(前橋市医師会)

 「対策型胃がん内視鏡検診における医師参加要件の実態と技術向上への工夫」
 2015年3 月に公開された「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン2014年度版」で,内視鏡検査が対策型・任意型検診として推奨されたことから,今後は,内視鏡検診を導入する自治体の増加が予測される。しかし,実施にあたっては,行政との財政的な交渉,実施方法,精度管理,安全対策など課題も多く,中でも検診機関と内視鏡検査医の確保は重要な課題の1 つである。
 「対策型検診のための胃内視鏡検診マニュアル2015年度版」では,検査医の資格として,「①日本消化器がん検診学会認定医,日本消化器内視鏡学会専門医,日本消化器病学会専門医のいずれかの資格を有 する医師,②診察,検診にかかわらず概ね年間100件以上の胃内視鏡検査を実施している医師,③地域の胃内視鏡検診運営委員会(仮称)が定める条件に適応し,①または②の条件を満たす医師と同等の経験,技量を有すると認定された場合」が望ましいと明記されており,内視鏡検診には専門医以外であっても十分な知識と技量を備えていることが要求される。そこで今回は,既に内視鏡検診を実施している各自治体から,検診機関と内視鏡検査医はどのような基準で選定しているのか,その実情と,さらに内視鏡検査医の技術向上の工夫などについてご発表していただき,今後,内視鏡検診導入を進めていくうえで役立つ討論としたい。

JSGCS
© 2016- The 56th Annual Meeting of the Japanese Society of Gastrointestinal Cancer Screening