疾患非特定
機能障害「全身や体の部分の痛み」による
活動制限「職業生活全般の満足を得ること」 に対して有意な効果がある環境整備
平均問題発生率: 58.1±2.7%
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- |--「従業員の意見を積極的に聞く企業側の態度」(p=0.000)-->(11.1±3.7%; 280例) (RR=2.46: 1.73-3.49)
- |--「ユニバーサルデザイン等、誰もが使いやすい機器・機材」(p=0.007)-->(11.0±6.8%; 82例) (RR=2.20: 1.17-4.10)
- |--「上司・同僚の病気や障害についての正しい理解」(p=0.000)-->(12.5±3.7%; 305例) (RR=2.18: 1.58-2.99)
- |--「仕事上の相談にのってくれる同僚・上司・上役」(p=0.000)-->(14.3±3.3%; 421例) (RR=2.00: 1.54-2.60)
- |--「コミュニケーションに時間をかける配慮」(p=0.000)-->(13.0±4.3%; 238例) (RR=1.99: 1.41-2.81)
- |--「職場内で必要な休憩や疾患の自己管理ができる場所の配慮」(p=0.000)-->(14.1±4.3%; 248例) (RR=1.83: 1.32-2.54)
- |--「社内の従業員の親睦活動、サークル活動などの参加しやすさ」(p=0.000)-->(14.5±3.9%; 310例) (RR=1.82: 1.36-2.45)
- |--「生活全般について相談できる専任の相談員」(p=0.017)-->(13.5±6.8%; 96例) (RR=1.79: 1.07-3.01)
- |--「短時間勤務」(p=0.000)-->(14.4±4.3%; 257例) (RR=1.79: 1.30-2.46)
- |--「勤務中の休憩をとりやすくする」(p=0.000)-->(14.9±4.1%; 295例) (RR=1.77: 1.32-2.38)
- |--「在宅勤務」(p=0.016)-->(14.2±6.6%; 106例) (RR=1.74: 1.07-2.81)
- |--「仕事の内容や仕方の個別的な調整や変更」(p=0.000)-->(15.4±4.1%; 305例) (RR=1.73: 1.30-2.30)
- |--「病気や障害に関わらずキャリアアップができるための人事方針」(p=0.002)-->(14.6±5.1%; 185例) (RR=1.72: 1.20-2.48)
- |--「勤務時間帯の変更(時差出勤、フレックス勤務等)」(p=0.000)-->(15.2±4.3%; 269例) (RR=1.69: 1.25-2.29)
- |--「キャリアアップのための職業スキル習得のための支援」(p=0.003)-->(14.8±5.2%; 182例) (RR=1.69: 1.17-2.44)
- |--「能力的に無理のない仕事への配置(デスクワークなど)」(p=0.000)-->(16.0±4.1%; 312例) (RR=1.64: 1.24-2.17)
- |--「偏見・差別防止のための管理職・職員への啓蒙」(p=0.002)-->(15.5±4.8%; 220例) (RR=1.62: 1.17-2.26)
- |--「マンツーマン個別実務指導(オンザジョブトレーニングなど)」(p=0.021)-->(15.1±6.2%; 126例) (RR=1.61: 1.05-2.47)
- |--「通院への配慮」(p=0.000)-->(18.1±3.1%; 575例) (RR=1.56: 1.26-1.94)
- |--「主治医や専門医」(p=0.000)-->(17.2±4.0%; 348例) (RR=1.55: 1.20-2.00)
- |--「必要に応じた同僚等の作業補助」(p=0.001)-->(17.4±3.8%; 380例) (RR=1.51: 1.18-1.94)
- |--「冷暖房、エアコン、空気清浄機など」(p=0.001)-->(18.5±3.3%; 520例) (RR=1.44: 1.15-1.79)
- |--「トイレ、休憩所、食堂等の施設改善」(p=0.005)-->(17.9±4.0%; 357例) (RR=1.42: 1.11-1.83)
- |--「勤務時間中の服薬や自己管理、治療等への職場の配慮」(p=0.003)-->(18.6±3.6%; 446例) (RR=1.41: 1.12-1.78)
- |--「就職時や配置転換時の研修や技能訓練」(p=0.043)-->(18.1±5.2%; 210例) (RR=1.36: 1.00-1.86)
- |--「産業医・産業保健師による事業所内の健康管理」(p=0.026)-->(18.8±4.3%; 324例) (RR=1.33: 1.03-1.71)
2005年難病患者の雇用問題研究会調査結果による
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