疾患非特定
機能障害「全身や体の部分の痛み」による
活動制限「適正な処遇を受けること」 に対して有意な効果がある環境整備
平均問題発生率: 66.4±2.5%
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- |--「生活全般について相談できる専任の相談員」(p=0.004)-->(3.1±3.4%; 98例) (RR=4.25: 1.38-13.08)
- |--「従業員の意見を積極的に聞く企業側の態度」(p=0.000)-->(4.2±2.3%; 284例) (RR=3.57: 2.01-6.34)
- |--「上司・同僚の病気や障害についての正しい理解」(p=0.000)-->(5.1±2.4%; 312例) (RR=2.90: 1.75-4.80)
- |--「勤務中の休憩をとりやすくする」(p=0.000)-->(6.1±2.7%; 296例) (RR=2.43: 1.51-3.91)
- |--「仕事上の相談にのってくれる同僚・上司・上役」(p=0.000)-->(7.0±2.4%; 431例) (RR=2.22: 1.51-3.25)
- |--「社内の従業員の親睦活動、サークル活動などの参加しやすさ」(p=0.000)-->(6.7±2.8%; 315例) (RR=2.15: 1.38-3.35)
- |--「コミュニケーションに時間をかける配慮」(p=0.002)-->(6.5±3.1%; 245例) (RR=2.13: 1.29-3.51)
- |--「偏見・差別防止のための管理職・職員への啓蒙」(p=0.004)-->(6.8±3.3%; 222例) (RR=2.05: 1.23-3.43)
- |--「職場内で必要な休憩や疾患の自己管理ができる場所の配慮」(p=0.006)-->(7.5±3.2%; 255例) (RR=1.87: 1.18-2.97)
- |--「短時間勤務」(p=0.008)-->(7.7±3.3%; 259例) (RR=1.80: 1.15-2.83)
- |--「仕事の内容や仕方の個別的な調整や変更」(p=0.005)-->(8.0±3.0%; 312例) (RR=1.77: 1.17-2.67)
- |--「勤務時間帯の変更(時差出勤、フレックス勤務等)」(p=0.008)-->(8.0±3.2%; 274例) (RR=1.75: 1.14-2.71)
- |--「能力的に無理のない仕事への配置(デスクワークなど)」(p=0.006)-->(8.2±3.0%; 318例) (RR=1.73: 1.15-2.59)
- |--「産業医・産業保健師による事業所内の健康管理」(p=0.032)-->(9.1±3.1%; 331例) (RR=1.51: 1.03-2.21)
- |--「必要に応じた同僚等の作業補助」(p=0.025)-->(9.1±2.9%; 384例) (RR=1.50: 1.05-2.16)
- |--「勤務時間中の服薬や自己管理、治療等への職場の配慮」(p=0.023)-->(9.7±2.7%; 453例) (RR=1.46: 1.05-2.04)
- |--「通院への配慮」(p=0.038)-->(10.4±2.5%; 585例) (RR=1.38: 1.02-1.88)
2005年難病患者の雇用問題研究会調査結果による
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