鳥取県西部地震（2000）

　目次：　The Journal of Medical Investigation、医学検査、心と社会、精神科看護、新見公立短期大学紀要、日本集団災害医学会誌、日本職業・災害医学会会誌、日臨救医誌、保健師ジャーナル、

■The Journal of Medical Investigation

• 鳥取県西部地震と成人の喘息悪化(The Tottori-Ken Seibu earthquake and exacerbation of asthma in adults)(英語)

  TomitaKatsuyuki(鳥取大学 医学部分子制御内科学分野), HasegawaYasuyuki, WatanabeMasanari, SanoHiroyuki, HitsudaYutaka, ShimizuEhiji：The Journal of Medical Investigation(1343-1420)52巻1～2 Page80-84(2005.02)
  Abstract：地震による喘息が悪化する危険性のある患者の特徴を明らかにし,地震後の喘息悪化予測因子を同定する目的で,鳥取県西部地震発生の1年以上前から鳥取大学病院に通院中であった喘息患者156例(18-89歳)を対象に,喘息症状とPEF(最大呼気流量)を記録し,後向きコホート研究分析を行った.17例(11%)が地震後1ヵ月以内に症状の悪化を来たし,これらの地震後1ヵ月の日中の最大呼気流量(PEF)変動を1年前の同時期と比較した.症例記録を基に症状悪化に関連する因子を同定しその寄与率を多変量解析により検討した結果,気流制限(airflow limitation)が地震後の悪化に関連する独立因子であった.急性喘息発作は地震後1週間以内に,日中のPEF変動を伴わずに起こる可能性が高いことが示された.地震後は喘息が悪化しやすいと思われる．

■医学検査

• 鳥取県西部地震における鳥取大学医学部附属病院検査部の対応状況

  谷本綾子(鳥取大学医学部附属病院 検査), 亀尾嘉子, 堀好恵, 飯島憲司, 小谷和彦, 下村登規夫, 猪川嗣朗：医学検査 51巻1号 Page61-65(2002.01)

■救急医学

• 【災害医療】　自然災害事例　鳥取県西部地震における医療体制

  和藤幸弘(金沢医科大学 救急医), 中山伸一, 石原晋, 寺師榮：救急医学 26巻2号 Page183-190(2002.02)

■心と社会

• 2000年(平成12年)鳥取県西部地震における心の健康

  植田俊幸(鳥取大学 神経精神医)：心と社会 107号 Page97-103(2002.03)

■精神科看護

• 鳥取西部地震をふり返る　不安な一晩を患者さんと過ごして

  高田久美(西伯病院)：精神科看護 151号 Page61-63(2005.03)

■新見公立短期大学紀要

• 鳥取県西部地震による新見市千屋地区被災高齢者への支援活動の報告(その1)　被害状況とボランティアとして短大の果した役割

  古城幸子(新見公立短期大学), 木下香織, 真壁幸子, 金山時恵, 土井英子：新見公立短期大学紀要 22巻 Page81-88(2001.12)

• 鳥取県西部地震による新見市千屋地区被災高齢者への支援活動の報告(その2)　高齢者世帯への短大ボランティア訪問活動の実際と課題

  金山時恵(新見公立短期大学), 古城幸子, 土井英子, 木下香織, 真壁幸子：新見公立短期大学紀要 22巻 Page89-96(2001.12)

■日本集団災害医学会誌

• 要約　鳥取県西部地震における岡山県基幹災害医療センターの対応と問題点

  石井史子(岡山赤十字病院), 若林隆信, 清水孝市, 本郷基弘：日本集団災害医学会誌 6巻2号 Page147-152(2001.12)

• 鳥取西部地震における聴覚障害災害時要援護者の調査研究

  矢部多加夫(東京都立広尾病院 耳鼻咽喉科), 原口義座, 友保洋三, 邊見弘, 伊藤篤：日本集団災害医学会誌 12巻2号 Page214-219(2007.10)
  Abstract：我が国には、聴覚に障害を有する者が約36万人存在し、社会の高齢化とともに増加傾向にある。本研究では災害時における聴覚障害災害時要援護者支援機器の開発と実際の応用を目的として平成12年10月6日の鳥取西部地震を事例にとり調査研究を行った。回答状況は、米子市とその近隣地域111例(発送250)回答率44.4%であった。回答者は4級以上の高度難聴ないし聾難聴者が52.7%、6級以下の中等度難聴者の回答が47.3%と、ほぼ半数ずつの回答であった。高齢中等度難聴の被災体験者では、補聴器未装用、あるいは所有していても実際には使っていない事例が意外に多く、一方、高度難聴-聾被災者では補聴器の使用比率が低く、むしろ実際には、手話通訳や文字放送付きテレビ、筆談に頼っていた側面が明らかになった。災害発生時における聴覚障害災害時要援護者を支援する機器の開発にあたっては、補聴器が利用可能な軽度-中等度難聴者と文字、筆談、手話が有効な高度難聴-聾難聴者とを、対象を分離して進める必要性があると思われた。

■日本職業・災害医学会会誌

• 大規模災害医療の取り組みと問題点　阪神・淡路大震災の医療活動を振り返って

  栗原章(神戸労災病院)：日本職業・災害医学会会誌 49巻2号 Page118-124(2001.03)
  Abstract：未曾有の大規模な都市型地震災害であった阪神・淡路大震災も,満5年を経過した.当時指摘された問題点,提言は,十分には解決,或いは,生かされずに過去のものと形骸化してきている.一方,この間,火山噴火や想定されていなかった震度6強の鳥取県西部地震による被害が発生し,著者等に注意,対処策の再検討を喚起しているようである.したがって,当時,指摘,提言された大規模都市型地震災害の医療上の問題点を再度,顧みることは有意義であると思われる.まず,阪神・淡路大震災の被害状況,震災直後の医療活動の状態を報告し,次いで,大規模震災での医療上の問題点を提示した.最後に,阪神・淡路大震災時の体験から大規模震災時の対応策について述べた。

■日臨救医誌

• 鳥取県西部地震を経験して　消防・救急活動の立場から

  渡辺勝也(鳥取県西部広域行政管理組合消防局), 清水法男：日本臨床救急医学会雑誌(1345-0581)5巻4号 Page415-419(2002.08)

■保健師ジャーナル

• 【保健師が育てる「地域防災力」】　消防署による地域防災力支援　鳥取西部地震の被害を小さくした消防署の戦略　助かるはずの命を助けよう

  生田誠二(鳥取県西部広域行政管理組合大山消防署)：保健師ジャーナル 61巻5号 Page406-411(2005.05)