中毒に関する情報ネットワーク

　インターネットが情報の伝達や共有の手段として脚光を浴ぴているが、この方法は、日常、他の用途で使用しているパソコンがそのまま情報処理端末となるので、きわめて便利である。すなわち、文章一数値、画像など、どのようなデータでもいったん入力すれば、その統計処理、図表化を容易に行ラことができ、保存や最新のデータの追加も可能で、さらには検索機能があり、瞬時に不特定多数あるいは限定された人々と容易に情報を共有することができる。

　既存のデータベースとして特筆すべきものに、POISINDEX(R)というCD-ROM版のデータベースがある。このデータベースは、フォーマットに沿って物質ごとの繰り返し（重複）も多いが、プリントアウトすれば40万ぺージにも及ぴ、パソコンの持つ検索機能を活用してさまざまな要求に対応できるものである。

　日本中毒情報センターも、家庭用品の誤食を中心にしたデータベース（JP-G-TOX）と医家向けのデータベース（JP-M-TOX）の２種類をCD−ROMとフロッピーディスクで販売している。

　われわれが必要とするほとんどの情報は製造業界自体や、それを統括する省庁あ るいはその外郭団体にすでに登録・保存されているため、ネットワークによる情報の共有が可能となれば、収集作業はほば不要となる。さらに、登録・保存されている情報が関係機関の調整によって一定のフォーマットで収集されれば、わずかな労力で中毒情報センターに有用なデータに再整備できる。

　WHO（世界保健機関）は、情報ネットワークの整備等を課題に委員会（WHO/ IPCS; Internatinal Program on Chemical Safety）を設置している。この委員会ではすでに収集情報・提供情報のフォーマットが決定されている。ただし、ネットワークの構築についてはまったく実現されていない。われわれも各種団体、行政機関の保有するデータの内容とその共有化もしくはわれわれへの供与の可能性に関する調査を行い、協力を呼び掛けている。

　日本中毒情報センターにとって、もっとも有用な既存の登録データは、商品ごとの「化学物質安金性データシート（MSDS）」であるが、行政との共有（供与）については否であり、オンラインによる憎報の共有には程遠い状況である。

　そこで、製造業者個別に情報提供を依頼しなければならないが、個別企業については、中毒事故事例が頻発する工業界は毒性データの提供に比較的協力的であるものの、誤飲・誤食頻度が高くても毒性が低い物質、換言すれば、中毒という認識のない化粧品や塗料、玩具煙火（花火）などの製造業界は、中毒情報センターへの保有データの供与は不要とする考えが強い。

　前述した POISINDEX(R)の基礎資料は、全米の90％を超える中毒情報センターが加盟している米国中毒センター協会（American Association of Poison Control Center）の整備したデータ・ファイルであるが、1987年に商品化された後は、企業として、世界中に協力者を置き、”人海戦術”で新しいデータを収集している。

　収集すべきもう一つの情報は、わが国における中毒事例の疫学調査や治療に際しての参考症例として、情報提供に資するための症例収集である。これについては、医療従事者がオンライン入カできる症例収集システムが構築されれば、実現可能である。0157集団食中毒の際には、医師個人の判断で複数の医療機関から症例情報や治療情報が制限なく流されたが、単発事例が圧倒的な割合を占める通常の中毒では、一定のフォーマットで症例を収載すべきであろう。

　情報の自動収集に関しては、症例情報の収集はインターネットの中毒情報ネットワークヘの登録施設数を増加させることで、ある程度可能である。ただし、インターネットを通じた症例収集は、収集・統計処理が簡便になり、結果を迅速に二次利用できる反面、そのデータの責任の所在があいまいになり、患者のプライバシーにも問題があるという指摘もある。

　また、商品の組成や毒性情報の登録については、行政・業界とも対応が個々で 異なり、情報公開の盛んな現今でも、機械的な情報の共有はまったく不可能で、なお多くの検討課題を残している。化学物質の毒性情報の収集は、日本中毒情報センターの日常業務の中でまさしく最重要業務であると同時に、時間を要する業務でもあるため、この問題の解決がもっとも急がれる。

　このほか、中毒に関する情報ネットワークの今後については、次のような展開が考えられる。

　まず、インターネットによる中毒情報ネットワークは、集団化学災害時には大きなカを発揮するものと思われる。災害発生時に特別のニュース欄を設けるか否かは別として、伝達手段は確立されているので、市民や救急隊員、既存のマスメディア等が必要とする集団災害用の情報内容を早急に検討、整備する必要がある。

　さらには、臨床や教育面での活用も考えられる。日本中毒情報センターが保有するデータベースには、臨床症状や異常検査緒果、薬毒物の性状・形状などが収録されている。これらの情報を駆使し、中毒起因物質が不確定な症例に対して診断補助の情報が提供できれば、情報伝達の双方向性を生かした価値のあるネットワークが構成できよう。また、すでに中毒臨床の教育用 CD-ROMの作製に取りかかっているが、これもネットワークのデータベースの一つとなろう。いずれも新しい形態での診断、教育の幕開けである。

　データベースの自動提供システムや自動収集システムは、現時点では限られた内容、限られた施設を対象とせざるを得ないが、中毒情報センターの業務の効率化 には欠かせないものである。多元的な管理が今後どのよラな問題点を生ずるかは明らかではないが、少なくとも日本中毒情報センター内に、ネットワークを管理する専門官を配置する必要がある。

　ネットワークとは、山積みされたデータを単に個人が引き出して利用するシステムではなく、多くの機関に分散するデータを共有して管理・再利用することである。