実用化実験は岡山県内の救命・救急センターを基地として、周辺地域の臨時ヘリポートとの間を往復して主に重傷者の搬送を行ったものである。このデータをもとに、以下のように搬送活動の各段階における所要時間を分析した。

�T．出動要請受付→離陸：

　平均24分、位相４のアーラン分布で95％有意を得た。

�U．離陸→現場：

　累乗近似により、高い相関のもとに近似することができた。
　　ｙ＝1.19×ｄ＾0.67　　　（Ｒ＾２＝0.82）
　　ｙ：飛行時間（分）
　　ｄ：飛行距離（ｋｍ）

　飛行距離が伸びるほど離着陸に伴う上昇・下降時間の影響が小さくなり、平均速度が向上する式となっていることから、ヘリコプターの特性を充分評価しており問題ないと考えられる。

�V．現場での負傷者収容：

　平均４分、位相３のアーラン分布で95％有意を得た。

�W．現場→病院着陸：

　次式により近似した。 　　ｙ＝1.26×ｄ＾0.64　　　（Ｒ＾２＝0.83）
　　ｙ：飛行時間（分）
　　ｄ：飛行距離（ｋｍ）

　報告書では往路と復路の時間差を天候の違いと説明しているが、復路の方が往路よりも全体に速く飛行していることから、着陸先が専用ヘリポートであるか臨時ヘリポートかの違いも影響していると考えられる。

�X．病院着陸→患者収容：

　平均３分、位相４のアーラン分布で95％有意を得た。

　これらの値を合計することによって、離陸から着陸までの所要時間を予測できると考えられる。

（２）ヘリコプター運用方法の検討

　航空機事故におけるヘリコプター搬送については、３つの案が提案されている。Ａ案は関西国際空港緊急計画によるもので、ヘリコプターは定置場から直接空港へ向かい、負傷者を収容して医療機関に搬送する。Ｂ案は泉州救命・救急センターの溝端らが提案したもので、ヘリコプターは定置場から救命・救急センターに立ち寄り医療スタッフを収容した後に空港に飛来し、負傷者を収容後に再び同一の救命・救急センターに戻るものである。医療スタッフの同乗を前提として重傷者の搬送を想定したものである。Ｃ案は実用化実験で採用された方法で、ヘリコプターが医療機関に定置されていることを前提として定置場と海上空港を往復するものである。使用するヘリポートが定置場と海上空港の２カ所のみであるため、救急ヘリコプターを運用する際の課題の一つであるヘリポートの確保が容易である。しかし、現段階では医療機関に定置されているヘリコプターがないことから、定置場から近辺の医療機関へ救急車で負傷者を搬送することを前提としなければならない。 通報から負傷者を医療機関に収容するまでの時間は各段階の所要時間を合計することで算出できる。なお、医療機関への飛行時間予測については、着陸先が専用ヘリポートを備えている場合には�U、グランド等の臨時へリポート使用の場合には�Wを適用することにする。

　関西国際空港で航空機事故が発生した際に使用されるヘリコプターについては、関西国際空港緊急計画連絡協議会の参加機関に所属するヘリコプターの定置場である八尾空港、小松島基地、また協議会に参加はしていないが関西国際空港から至近にある神戸ヘリポートからの来援を想定する。これらのヘリコプターのうち担架を搭載していない機体については、担架搭載時間として定置場離陸段階に10〜15分の一様乱数を加算した。収容先医療機関には、関西国際空港緊急計画に記載された府内の救命・救急センターを取り上げた。

（２）所要時間の計算結果

　前節で示した運用案のうち、ここではＡ案についての結果を示す。まず、八尾空港のヘリコプターが府立救命・救急センターに負傷者を搬送する場合について、所要時間計算を1000回行ってその分布を求めたところ、おおよそ６０分以内に病院へ収容できる確率は約１５％、７５分以内が約６０％、９０分以内が約９０％という結果であった。これより、航空機事故における初期の段階での負傷者に対しては、ヘリコプター搬送はあまり期待できないことがわかる。しかし、バイタルサインが安定するのを待っての搬送や遅れて発見される負傷者の搬送については有効であると考えられる。次に、神戸、八尾からの来援機に担架が常時搭載され、担架搭載時間（10〜15分）が必要ない場合を想定して計算を行った。その結果、八尾、神戸とも９割の確率で60分以内に現場へ到着し、５〜６割程度の確率で60分以内に負傷者を医療機関へ収容できることがわかった。よって、担架等の医療機器を常に搭載したヘリコプターを八尾、神戸に定置しておくことが望まれる。

（３）必要なヘリパッド数の算定

　関西国際空港では、ヘリコプターの着陸帯がひとつしかないため、複数機が活動すると上空で待機する必要が生じてくると考えられる。前機の離陸から次機の着陸までどの程度の時間間隔を必要とするかは、気象条件や事故現場の状況等で異なってくると考えられるが、本研究では３機のヘリコプターが活動する場合において、離着陸間隔と待ち合わせ確率、待ち合わせが起きた場合の平均ロスタイムを求めた。その結果、いずれかの機と待ち合わせる確率は０分間隔の場合で、５割程度、平均ロスタイムは４分程度であった。５分間隔の場合では空中でのホバリングによる待ち合わせが８割程度の確率で必要となり、平均ロスタイムは10分強、さらに、10分間隔の場合では９割以上の確率で空中での待ち合わせが必要となり平均ロスタイムも19分となることがわかった。よって、５分以上の離着陸間隔をとる場合には、着陸帯の増設や空港前島の臨時へリポートの使用が必要といえる。

　�@現状の態勢では、初期の重傷者の搬送には所要時間から不向きであるが、遅れて発見される重傷者や多数負傷者発生時の中等傷者の搬送には有効である。

　�A５分未満の間隔をおいた離着陸を可能とすれば、着陸帯は現在設けられている１カ所で充分であるが、５分以上の間隔をおいた離発着を行うとすれば着陸帯は２カ所必要である。

　本研究はヘリコプター搬送計画立案とそれに必要な施設整備のための資料として充分活用できるものと考えている。今後は、具体的な医療計画との関連、車両を含めた搬送態勢との関連等について考察をすすめていきたい。また、中部新国際空港への適用も検討したい。

　御意見、御感想等およせいただければ幸いです。