インターネットがつなぐ子どものこころ

■社会の中のインターネット

　さらにインターネット利用を通して、被災地の子ども達との予期せぬ出会いがあ り、地域や世代の壁を越えた予想外の交流もあった。

　被災地でインターネットが利用出来た少数の学校（赤塚山高校と葺合高校）では、 生徒から世界に向けて立派な情報発信が行われ、３月の国連社会開発サミットでも 紹介された。

　WNNグループの活動では、関連企業の協力を得てインターネットを支援ボランテ ィア活動の現場でどう生かせるかを検討していた。

　２月になると海外の子ども達からも問い合わせが来始めた。例えばアメリカの幼 稚園から神戸大学に、神戸の幼稚園とインターネットでの交流申込があった。海外 の小・中学校からは、地震の調査協力の依頼が多かった。

　その活動を行っていたのは地域のボランティア団体（NGO/NPO団体）であり、そ の一つが西宮YMCAであった。予備校、キャンプ等の青少年プログラムやＬＤ（学 習障害）児学級等の地道な活動の蓄積があった。そこに、インターネットと子ども との接点があった。

　西宮YMCAには、すでに情報班があった。新聞切り抜き等、高校生ボランティア らの運営で、地域住民の問い合わせに答える活動をしていた。これにインターネッ トで協力しようとしたが、当初は反発を買うのみであった。

　インターネット上の情報交換には、もっと地域に密着した情報を要求された。 また検索技術伝達の誘いには、「俺はひとを助けに来たのであって、パソコンを覚 えに来たんじゃない」とも言われた。健全な反発であった。

　そこで現地のネット担当者は、情報班からの難しい質問をネットに流し、検索協 力者（40人程）が、あらゆる手段で調べてその答えを返すオンライン検索を行な った。これは有効に機能した。この積み重ねから、相互の信頼関係が徐々に作られ ていったと思う。

　担当の女生徒がもう遠方に帰るという日に、ネットを通して私に伝言があった。 「水野さん、この頃ちっともきてくれないから怒っています、と伝えといてくださ い」、と言う。反発していた彼女にも、ネットワークでつながれるものは協力関係 であるということが、ようやく伝わったのだと、そのとき思った。

　反発していた男子生徒に連休の頃に会うと、自分の活動のまとめを書きたいと言 ってきた。

　この中の第３話「Ｃちゃんとの会話」は感動を呼んだ。「...『私の家、この避難 所のすぐ近くにあるけど地震で全部こわれたの。（中略）お母さんの方のおじいち ゃんが死んだ。近所に住んでいたから助けにいったけど、いえに埋まってた。足を 触ると温かかったから、消防士さんに‘助けて’と頼んだの。でも消防士さんは、 ‘声のする人が先です’といって別の方へ走っていった。後でおじいちゃんはたす けられたけど死んでた。でも体は温かかったから、消防士さんが来てくれた時は生 きていたんじゃないかと思うの。』（中略）Ｃちゃんは話しの内容に比べて驚くほ ど淡々と話してくれたのでした。...」その対応の様子も淡々と綴られ、人々に現状 をよく伝えた。

　大震災後の学校の避難所経験は、学校の管理的側面を自然に壊し、制服も一時期 なくなった。不登校の生徒達も皆出てきた。地域社会と学校の垣根も取り払われ、 様々な人々とのボランタリーな新しい出会いがあった。大震災はこれを社会の共通 認識の一つとした（東京新聞、1995年8月21日、第34回教育科学研究会全国大会報告、 「震災と学校・地域」）。

　災害救援は、広域の文化的交流を要求する。従ってそこでは、インターネットの 技術と文化も、そういう日常経験を持つボランタリーな人々の存在により威力を自 然に発揮し、生徒も学校の枠を越えて自然に広域に連帯した。このような動向は社 会の文化状況や、社会とインターネットの関係の反映である以上、コントロールな ど出来ず、ただ単にインターネットの特性（すなわち自由で平等なコミュニケーシ ョンの可能性）を示唆しているに過ぎない。しかしこれは、従来の学校の状況とは かけ離れているように見える。問題はこれをどう考え、どう生かすかということで ある。

　社会の既存の階層的意志決定機構や教育システムと、インターネットのフラット な特性とを同時に生かすには、人間社会の繋がり方に、流動的な重複を許すような 新しい次元の座標軸が必要になるように思われる。この「自由度」がどこまで社会 に支持され、好まれる状況となるかは、まだ誰にも判らない。教師の側にこの事態 に対処する文化が育っていなければ、インターネットも結局学校では活用出来ない かもしれない。しかし子どもたちは、インターネットが当り前の技術であるという ことを知りながら、育っていく。

　平常時にこれをどこまで開放的に市民や社会各層が活用できるかという点で、こ のシステムが生きるかどうかが決まるであろう。これは、社会の中に知的好奇心が 旺盛で自主的に情報を出す人々をどこまで発掘するか、またそれによって結果的に 形成される「コミュニケーションのある民主社会」がどうあるかへの期待の大きさに 依存する。その方向に普及を掛ける役割は、まず行政、学校が担い、利用の先駆者 である大学や大企業、さらにマスコミの協力も期待されている。

　1995年内には米国カリフォルニア洲の12,000校がインターネットで結ばれ、西 暦2000年には全米に広がる。日本では神戸市が、その様な先駆的役割を果たす予定 である。

　今回の阪神大震災を契機として、日本中の誰の目にも、行政や学校の可能性と限 界が見えた。その結果一般市民も、そして子ども達も、すでにこういう「コミュニ ケーションのある社会」を欲し始めているように思われる。

　市民にも、子ども達にも愛されるネットワークを、作っていきたいと思う。

２）奥乃博「阪神大震災でインターネットの果たした役割と残された問題点」、日 本インターネット協会ニュース, 第２巻, 第１号所収

３）「災害時における情報通信のあり方に関する研究」（兵庫ニューメディア推進 協議会、平成７年５月）

４）「世界」臨時増刊、「技術爆発と地球社会」（岩波、1995年１月）