第14部 ファートエイド（応急処置） |
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科学文献の批判的吟味は、「応急処置のための科学と治療の
推奨に関わる国際コンセンサス（Consensus on Science for First
Aid With Treatment Recommendations）を生んだが、本ガイドラインはそこから派生したもので
ある。
文献の批判的吟味と評価のこの試みは、将来対象となる科学的研究領域を確立した。
現代の応急処置は、外科医が戦場で兵士に、戦傷への副木の
当て方や包帯の使用法を教えた際の軍事的な経験から進化したものである。
２人のイギリス人将校、ピーター・シェファードとフランシス・ダンカン
が応急処置の概念を市民に広めた最初の人であり、応急処置の最初の教育を
広めたと言われている3。
応急処置の訓練は、1903年、アメリカ赤十字社の社長クララ・バートンが、
アメリカ合衆国で応急処置に関する教育を確立するための委員会を組織したの
に始まる。アメリカの危険な状況下にある産業労働者の間で、事故や死が余り
に頻繁に起きていたためである（accidents and deaths were all too frequent）。
2000年に応急処置に関する初めての科学的根拠に基づいたガイドラインが、
アメリカ心臓協会（AHA）と国際蘇生連絡協議会（ILCOR）の共同作業で作成された4。
以来、多くの組織が応急処置の訓練プログラムを開発してきた。
米国応急処置科学諮問委員会（the National First Aid Science
Advisory Board）のメンバーは、疾病管理予防センター（the Centers for
Disease Control and Prevention）が公表した罹患率データや応急処置
教科書を再検討（review）し、
発表された研究を再検討して、推奨される応急処置の科学的基礎を確認・
評価した。
従来の研究5-7は、入院前救急医療における多くの介入
を裏づける科学的根拠（scientific evidence）が乏しいことを示してきた。
多くの応急処置手技の土台となる科学的根拠は、依然として
これまで同様に不十分なままである。
ここで呈示する情報は、一般的な応急処置介入の土台となるエビ
デンスの評価に関する 1つのコンセンサスである。
米国応急処置科学諮問委員会は、応急処置の定義を
バイスタンダー（あるいは罹病者自身）が最小限の医療器具で、または医
療器具を全く用いないで実施することのできる評価と介入とした。
応急処置における評価と介入は医学的に信頼でき、またエビデンス
に基づき、あるいは明かなエビデンスがない場合も専門家の同意に基づ
くべきである。
（また）応急処置をすることで、救急医療サービス（EMS）への通報や必
要な場合その他の医療援助を要請することが遅れてはならない（must not
delay activation）。
（一方で）諮問委員会は、特定の状況では EMSの関与あるいは他の医療専門家の援助を必要とせずに、
応急処置のみで対処できる（may not require EMS involvement or assistance by・・）
ことを認めている。
諮問委員会は、応急処置教育が万人共通のものであり、誰もが学ぶことができまた誰もが学ぶべきものである
と固く信じている。
委員会は、応急処置の中には純粋に科学的な
事柄ばかりではなく、訓練や法規則（regulatory
issues）の両方に関連したことも含まれると認識してい
る。従って、応急処置の範囲の定義は多様であり、状況や必要性、（訳者註：現行の）法規制に沿って定義する必要
がある。
これら2005年の応急処置ガイドラインは、いくつかの点でECCガイドライ
ン2000の応急処置の節における勧告とは異なっている。すなわち、取り扱う
トピック数の増加、ガイドラインにつながったさまざまな討論に応急処置教
育に参画する機関の代表者の参加を多数見たこと、およびAHAとARCが協同協賛したことである。
今回の議論によって重要な副産物が得られた。応急処置の道標とするべき
（to guide first aid interventions）科学的
根拠が乏しいということが再度強調されたのである。
応急処置に関する研究はほとんど行われてきてはおらず、次に述べる勧告の多
くは医療専門家の経験からの推測（extrapolation）によ
って作られなければならなかったのである。
存在する科学的根拠が少ないという認識を持って研究を行い、
将来のガイドラインをより厚みのある科学的根拠に基づい
たものにする（can be based on a larger body of scientific
evidence）ことが重要である。
急性喘息の発症率は、特に都市部の住民の間で上昇している10。
多くの喘息罹病者は気管拡張薬を持っており、自分で投与することができ
る11-14。
気管支拡張薬の吸入はほとんど副作用がなく安全である。
応急処置者は、喘息患者が処方された気管拡張薬を
使う際に手助けすることができる（Class IIb；LOE 4 研究11-14を応急処置LOE 7に外挿した）。
応急処置者は、診断を下すことは期待されていないが、次のような状況下
にある傷病者を助けることができる。
アレルギーは比較的多くの人にみられるが、そのうちのほんの少数がアナフィ
ラキシー反応を呈する。
アナフィラキシー反応の特徴は、腫脹（swelling）、特に顔面の腫脹、呼吸困難、
ショックなどであり、死に至ることもある。
アナフィラキシー歴のある多くの人は、救命薬としてアドレナリン
の自己注射器（auto-injector）を持
ち歩いている。
両親は適切な訓練を受ければ、自己注射器を正しく使用して
子供にアドレナリンを投与することができるようになる15。
傷病者本人もその家族も自己注射器の正しい使い方を知らないというこ
とが、不幸なことに非常に多い16-18。
応急処置者は、アナフィラキシー反応を呈している人が
アドレナリンを自己注射するのを助けられるよう、自己注射器に精通しなければならない。
医師が処方した薬剤がありかつ国の法規が許せば、傷病者が自分でできな
い場合、応急処置者がその自己注射剤を投与することができるようでなけれ
ばならない(Class IIb; LOE 715)。
痙攣に対する応急処置の一般原則は、(1)外傷の予防、(2)
確実に気道を開放することおよび (3)痙攣消失後に
も気道開放を継続することである。
痙攣中の傷病者が外傷をきたすことを
防がねばならない。枕など、柔らかい物で頭を守る。
痙攣発作中に傷病者を抑制したり口腔内に物を詰めたりしない。
傷病者を抑制すると、骨格筋や軟部組織を傷つけることがある。
ほとんどの舌咬傷は痙攣発作発症時に生じる。また、傷病者の口腔内に
物を入れようとすると歯の損傷や誤嚥を引き起こしたり、救助
者の指を傷つけたりすることがある。このため、口腔内に物を入れるのは無
意味である。
分泌物の誤嚥を予防し気道開放を維持するために、痙攣が消失した後は
傷病者を回復体位にする。
傷病者が痙攣発作後しばらく反応しない、または混乱状態にある（confused）のは珍しいことではない。
出血のコントロール（止血）は、転帰に重大な影響を及ぼすことのできる数
少ない方策の1つである。
出血している部位を上から圧迫して、出血が止まるまで、
または救急隊が到着するまで外出血をコントロールする（Class IIb;LOE 419;520;621;7［心臓カテーテル研究所からのLOE 1と2データから類推］22-25）。
出血コントロールに成功するための重要な要因はまとまった時間、確実に圧
迫し続けることである。
圧迫方法には次のようなものがある。
一般救助者が出血をコントロールするために使用する止血帯の有効性、手技の容易さ、
および安全性についてはわかっていない。止血帯の使用は危険である可能性がある
（Class Indeterminate）。止血帯は手術室という管理された状況で日常的に使われており
、四肢からの出血をコントロールするのに効果的とされてきた26。
しかし、止血帯にはさまざまな悪影響を及ぼす可能性がある。そのような影
響には、例えば下にある（訳者註：止血帯によって圧迫され
る）神経と筋肉への一時的27、あるいは恒久的な28損傷29とともに、
四肢の虚血に起因する全身的な合併症30、すなわち、アシド−シス、高カリウム
血症、不整脈、ショック、四肢の喪失（訳者註：四肢切断の必要
性）および死などがある。
合併症が起こるかどうかは、止血帯による圧迫31と閉塞の時
間の長さに関係している32。
（訳者註：一方、用手的）圧迫は、出血をコントロールすることにおい
ては止血帯より優れていることがわかっている19。
ただし、特異的な状況では、止血帯が有用なこともある（例：戦場―
この場合、速やかに待避する必要があり、また
駆血帯による虚血時間を）注意深く監視する必要がある。
止血帯の適応方法と最良のデザインについては研究
途上にある33。
応急処置で出血コントロールのために圧迫点法（use of pressure points）
（訳者註：出血部でなく圧迫点（pressure points）を圧迫する方法、間接圧迫止血）
を行うことや出血部位・四肢を挙上することを推奨するにも、これらに反対するにも、十分なエビデンスはない
（Class Indeterminate）。
出血をコントロールするために圧迫点法をおこなう場合の有効性、
手技の容易さ（feasibility）および安全性が研究対象に
なったことはなく、また出血中の肢を挙上することが出血のコ
ントロールを助けるのか有害なのかが研究さ
れたことはない。
これらの効果が証明されていない手法を使うことは有効性が証明された直接圧迫法の効果を削ぐ可能性がある。
創傷および擦り傷は、5分間、または創の異物が除去されるまで、
清潔な水道水の流水で（Class IIa; LOE 134;235,36;737-39）洗浄する。
流水がない場合、清潔な水であれば何でも使う。
軟膏あるいはクリームの抗生物質を使えば、傷はより治癒し感染も少ない
（Class IIa;LOE 140,41; LOE 2研究のデータを応急処置に外挿して LOE 742-45)。
三種抗生物質軟膏は単一抗生物質軟膏あるいはクリームより優れているよう
である（Class IIb; LOE 141）。
抗生物質軟膏あるいはクリームは、患者の創傷が擦り傷の場合または表面
的な場合のみに使用する。
熱傷（Thermal Burns）
熱傷はできるだけ早く冷水で冷やし（Class IIa; LOE 348;449;
550-52;646)46,47、少なくとも痛みが和らぐまでこれを
続ける53。
冷却することは損傷を減らし、痛みを和らげる48-52。
小さな熱傷を氷水で短時間冷却することが効果的であるかも
しれないというエビデンスもある（LOE 5）53,54が、熱傷部位に
氷を直接当てることは組織を虚血に陥らせる可能性があり55,56、例え小
さな熱傷であっても長時間の寒冷暴露はさらなる損傷を
招きうる52,55,57。
氷または氷水による熱傷への 10分以上の冷却は避ける。熱傷が大きい（＞体表面積の20％）場合は特にである（Class III; LOE 658）。
熱傷水泡
熱傷水泡は滅菌包帯で緩く覆う。そして（水泡は）破らないこと（Class IIb;LOE
559;660-62）。
感電と電気火傷
電気損傷の重傷度は様々である。弱電流
によって起こる不快なぴりぴりした感覚から温度による熱傷、心肺停止、そ
して死まである。温度熱傷は身体に接触していた衣服が焼けて、あるいは体のあ
る部位を電流が横切って起こることがある。
電流が身体を横切った時、温度による熱傷は電流が入りまた出て行った（複数の）
体表部位に出来
るかもしれないし、その通路となった道に沿って体内
におこることもある。
心肺停止は感電による即死の一番の原因である63。
高低の電圧との接触は、心室細動、心室静止、および心室細動に進む心室頻拍などの
不整脈を引き起こすことがある64。
（訳者註：また）脳の呼吸中枢への電気的損傷や、呼吸筋の強
縮性収縮または麻痺の結果、呼吸停止が起こることがある。
電源が入っている間は、感電した患者に触れて自分を危険に曝してははならない。
まず電源部で電気を切る。家屋の場合、スイッチは通常ヒューズボックスの近くにある。
切れた送電線などが原因となったような高電圧感電の場合
は、直ちに適切な機関（例、911番（消防署など））に通報すること。
電圧が高ければどんな材質でも電気を通すので、知識のある人
が電源を切るまでは、患者のいるエリアに立ち入ることや、電線のみな
らず木製のものを含むどのようなものでも取り除こうとすることは控え
る。電源が切られたらすぐに傷病者の状態を評価する。
傷病者は CPRや除細動、ショックや温度熱傷へ
の治療を必要としているかもしれない。
すべての感電（electric shock）傷病者は、損傷の程度が
はっきりと現れていないかもしれないので、医学的な評価が必要である。
救急部で頚椎の画像診断を要する鈍的外
傷後には、頚椎損傷のリスクはおよそ 2％である65,66。そしてこ
のリスクは頭蓋顔面損傷67あるいは Glasgow Coma Scale で 8点未満の患者
68では 3倍になる。
脊椎損傷の傷病者のほとんどは10〜30歳の男性である。
自動車は外傷の原因のうちおよそ半分を占める。
残りは墜落（特に高所から、あるいはダイビング（飛び
込み））、スポーツ、暴力である69。
脊椎損傷のある傷病者には永続的神経学的損傷のリスク
があり、損傷には二次的な脊髄損傷が原因となる四肢麻痺も含まれる70,71。
応急処置者（first aid rescuers）は脊椎損傷を受けている患者を明確に区別でき
ないかもしれないが、けがをした患者では脊椎損傷を伴うかも知れないことを疑うべきであ
る。
これらの状況では、あるいはそれ以外でも脊椎損傷が疑われるなら必ず、
頭、頸および脊柱が動かないよう、またこれらが真っ直ぐに（kept in line）保持されるように、
頭部を用手的に固定する（Class IIa; LOE 365; 7
[healthcare provider literatureからの推定]66,73）。
応急処置での固定器具の利点は証明されておらず76、有
害である可能性がある（Class III; LOE 477; 671; 778)
ため、固定器具（immobilization devices）は使用しない。
（訳者註：ただし、）即時の救出が必要となる特殊な状態（例：溺水患者の救出）
では固定器具が必要になることがある。応急処置者（first aid providers）がこれらの器具を用いる
のであれば、事前に正しい使用法の訓練を受けておく。
軟部組織の損傷には、関節の捻挫（sprains）と筋肉挫傷contutions）があ
る。軟部組織の損傷には、冷却物を当てる（Class IIa; LOE 279; 680; 781）。
冷却物を当てることで出血、腫れ、痛みと不自由さ（disability）が軽減される79,81-83。
ポリ袋または濡れた布に、相変化する（undergoes a phase
change）冷却源（例えば：氷）を入れて冷却することが最善である84。
再冷凍可能なジェルパックは、氷ほど良くない80,85。
凍傷を防ぐため、冷却物を当てる時間は 20分間に制限し、薄いタオルのよう
なバリアを冷却物の容器と皮膚の間に置く。
関節捻挫（sprain）ような軟部組織の閉鎖創に引き続いて起こ
る腫れを減らすために圧迫包帯を使用することを推奨する、またはこれ
に反対するための、十分なエビデンスはない（Class 未確定）。
四肢への損傷であれば、骨折があると想定する。
包帯があるなら、開放創を包帯で覆う。
損傷した四肢を動かしたり、真っ直ぐにしようとしてはならない。
適切な（definitive）医療機関（health care）から遠い場合
（If you are far from definitive health care）、肢位を変えずに四肢を固定してもよい
（stabilize the extremity in the position found）。
損傷した四肢が青かったりきわめて蒼白であれば、医学的な緊
急事態（a medical emergency）の可能性があるので、直ちに緊急医療シ
ステムに通報する（activate EMS）。
下肢に損傷のある患者は、適切な（definitive）医療機関（health care）
から助言を得るまで、体重を支えるべきではない。
外傷性歯牙損傷はよくある。歯牙損傷へのファーストエイドは以下のように行う。
蛇咬傷の応急処置では吸引法を行わない（Class III; LOE 592; 693,94）。
吸引法はいくらかの毒液92,94を除去するが、その量は非常に少なく95、臨床
上の利点がなく、その損傷を悪化させる可能性もある96。
低体温は寒冷に暴露されることで生じる。
治療の緊急性は曝露期間と傷病者の体温によって決まる。
ただちに低体温の傷病者に加温を始める（Class IIa; LOE 2102,103; 5104-108; 8109,110）。
傷病者を温かい環境に移し、濡れた衣服を脱がせ、毛布、衣
服、新聞紙などの手近な物で露出した体表全体を覆う。
適切な（definitive）医療機関（health care）から遠く離れているなら、
低体温の傷病者を積極的に加温し始めてもよい（Class IIb; LOE 2102,103;
8109,110)。
例えば、積極的加温は患者を熱源の近くに置いたり、適温の（warm, but not hot）湯の入った容器を皮膚
に接触させることで可能である。
例えば、積極的加温は患者を温かい所の近くに
置くことや暑すぎず、皮膚に接触する水がない温かい容器に置くことにより成し遂げられるだろ
う。
積極的加温をはかることで必要とする医療（definitive care）
が遅れてはならない。
凍傷
凍傷は通常、露出した四肢に生じる。
凍傷では、濡れた衣服を脱がせ傷病者が決して低体温に陥らないよ
うにする（make sure）。
できるだけ早く傷病者を医療施設に連れて行く。
もし再び凍りつく状況にあるかあるいは医療施設が近いのであれば、
加温は試みない。
医療施設から遠く離れている場合は、温湯（100°
F〜105°F：37.7°C〜40.6°C）を使って凍傷患部をゆっくり
加温してもよい（Class Indeterminate）。
溺水（Drowning）
溺水は偶発的な死の主要な原因である。
溺水はプールの周りをフェンスで囲むこと（入り口は自動的に閉まり自動的に
鍵がかるべきである）111、水中、水辺や水上で個人用浮上器具（ライフジャ
ケット）を着用することおよび決して一人で泳がないことで予防可能である。
溺水の転帰は水没（submersion）時間、水温、そしていかに迅速に CPRが開始
されたかで決まる112,113。
氷水中に長時間水没（submersion）した後に神経学的後
遺症なしに生存した、低年齢の小児例114,115が報告されている。
傷病者を素早くかつ安全に水から引き上げる。ただし救助者
自身を危険にさらさないこと。
もし特別な訓練を受けていて、患者を水から引き上げるのを遅らせることがな
ければ、患者がまだ水中にいる間に救助呼吸を開始してもよい
116。
水が閉塞性の異物として作用するというエビデンスはないので、
（訳者註：気道から）水を取り除こうと試みて時間を無駄にしない。
有効な換気 2回から CPRを開始し、5サイクル（約 2分）の胸骨圧
迫と換気を続け、その後に EMSへの通報する。
もし救助者が 2人いるなら、2人目の救助者に EMSへの通報をしに行かせる。
American Academy of Orthopaedic Surgeons
American Academy of Pediatrics
American Association of Poison Control Centers
American Burn Association
American College of the Emergency Physicians
American College of Occupational and Environmental Medicine
American College of Surgeons
American Heart Association
The American Pediatric Surgical Association
American Red Cross
American Safety and Health Institute
Army Medical Command
Australian Resuscitation Council
Canadian Red Cross
International Association of The Fire Chiefs
International Association of The Fire Fighters
Medic First Aid International
Military Training Network
National Association of EMS Educators
National Association of EMS Physicians
National Association of EMTs
National Safety Council
Occupational Safety and Health Administration
Save a Life Foundation
■背景（Background）
■助けを呼ぶこと
■傷病者の体位
■酸素（Oxygen）
■内科救急（Medical Emergencies）
■外傷救急（Injury Emergencies）
■環境要因の救急（Environmental Emergencies）
家庭や職場には多くの毒物がある。 身の回りの化学物質の毒性や適切な防御器具、毒物に曝露した 場合の救急処置について理解することが重要 である。 中毒管理センター(800-222-1222)（訳者註）は 毒物かも知れない物質（a potential poison）を摂取またはこれに曝露された場合の 非常に優れた情報入手先（an excellent resource）である。 中毒管理センターに曝露物の性質、曝露時刻、製品または毒物の名称を連絡する。
手袋をはめた手または布で粉末の化学物質を皮膚から払い 落とす。汚染された衣服をすべて脱がせる。その際、救助者自身が汚染 されないよう注意する。 皮膚117-123および眼124-129が酸またはアルカリに曝露された 場合、直ちに大量の水で汚染された部分を洗浄する（Class I; LOE 4117; 6124-127）。
牛乳および水
中毒管理センターから助言されない限り、経口的に何も投与しない（Class IIb）。
動物での研究130,131では水や牛乳による腐食性物質の希釈および中和は組 織障害を減少させることを示唆しているが、ヒトの研究では臨床的利点を示 したはものはなく、誤嚥を伴う嘔吐の可能性を考慮すべきである（Class Indeterminate）。
活性炭（Activated Charcoal）
毒物経口摂取に対する応急処置として活性炭の使用を推奨する、またはこれ に反対するための十分なエビデンスはない（Class Indeterminate）。 より明かなエビデンスが得られるまで、中毒管理センターに助言されない限 り、活性炭を投与してはならない 132。 活性炭は毒物を吸着することに対して有効であるが、応急処置者によって投 与された活性炭が転帰を改善するというエビデンスはない133。 小児の多くが推奨された用量(LOE 3134)を飲みたがらないし、一方有害であ るという報告がある135-137。
トコン（吐根）
毒物経口摂取に対してトコンシロップを投与してはならない （Class III; LOE 2138-141; 4142; 7132,143）。トコンにはいくつかの問題がある。 それは除去された毒物の量144-147、救急部 滞在期間の延長138、および転帰を改善するというエビデンスの欠如につい て139,140,142のものである。 副作用としては傾眠138,148と嘔吐中に誤嚥する危険性141が ある。トコンシロップは炭化水素 または腐食性物質の経口摂取には禁忌である。
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